ニュース - CureApp, Inc.

日経Goodayに下記記事が前編・後編と掲載されましたのでお知らせさせていただきます。 前編： 高血圧の治療用アプリが登場　気になる降圧効果は？ 後編： 高血圧治療用アプリで行動を変える！ 「血圧コントロールの達人」に

読売新聞 2022年10月22日（夕刊）医療と健康のページに「治験で血圧下げる効果〜保険が効く高血圧治療アプリ発売〜」と題し掲載されましたのでお知らせいたします。 また、読売新聞オンライン yomiDr.にも「高血圧を治療する「アプリ」ってどんなもの？…科学的根拠がないものには要注意」と題し、高血圧治療に関する弊社治療用アプリが掲載されましたのでお知らせさせていただきます。

  Digital Healthが 高血圧治療を変える 〜最先端の高血圧治療を大公開！〜 2022年11月19日(土) 16:00-18:00 （オンライン開催） 市民公開講座パネルディスカッションにて弊社代表佐竹が登壇いたします！ 高血圧症治療について、アプリを使用した治療法を始めパネルディスカッションを行います。 基調講演 「最新テクノロジーがあなたを救う」 演者：楽木宏美先生（大阪大学大学院医学系研究科教授 ） モデレーター：八田告先生（八田内科医院院長） パネルディスカッション 「ここまで進んだ血圧テクノロジー」 モデレーター：岸 拓弥 先生（国際医療福祉大学大学院 教授） モデレーター：中神 啓徳 先生（大阪大学大学院 教授） パネリスト：比木 武 氏 （株式会社Welby 代表取締役） パネリスト：佐竹 晃太（株式会社CureApp 代表取締役/日本赤十字社医療センター） お申し込みはこちらをご覧ください： https://www.jscsa.org/scf-pl

リファラル採用強化に伴い 採用候補者と会食を補助する「リファめし」制度を導入 　株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、さらなる採用活動の強化、中でも特にリファラル採用を加速させるべく、今まで行っていたリファラル賞与に加え、社員からの紹介による採用目的の会食を補助する「リファめし」制度を導入し、共に「アプリで治療する未来を創造する」仲間を募集することをお知らせいたします。 実施の背景 　CureApp事業を比類なき質とスピードで推進する優れた人材を社外から集めるにあたり、人に自慢したくなる会社（安心して働くことのできる職場環境）の実現を目指し、より一層の採用、特にリファラル採用を強化してまいります。 　CureAppを創業して8年、現在（2022年11月）の社員数は196名となり、治療用アプリのプロジェクト数も既に上市され医療機関にて医師による処方が開始しているニコチン依存症と高血圧症をはじめ、他疾患についても開発が進んでおります。今後、研究開発を進めていく上でも優れた人材をタイムリーに採用することは必要不可欠であります。 　多くの社員が安心し、個人の特性を最大限活かせる環境づくりを大切に、よりCureAppのミッションやビジョンを理解・共感いただける方を増やすことを目標とします。 「リファめし」とは 　CureApp社員が友人や知人等と採用目的で会食をする際、規定の補助額を利用できる会食補助制度であり、社員への浸透のしやすさや馴染みやすさを考えてCureAppHRチームが考案。 　対象者はCureApp全従業員で雇用形態は問わない。対象求人は会社が募集中の全ポジション（雇用形態不問）。利用回数の制限はなく、転職意欲の程度も問わない。ただし、事前の申請と報告書の提出は必須とする。友人・知人の紹介後は「人事お任せプラン」によるカジュアル面談〜採用までの作業を人事部が受け持つ形と、紹介者（CureApp社員）と人事部で役割を分担する「ご一緒プラン」のどちらかを選択することによって進められる。 株式会社CureAppについて 　2014年に2人の医師が創業した医療系スタートアップで、治療効果が治験にて証明され医療現場で医師が患者に処方する「治療アプリ ® 」を研究開発・製造販売する医療機器メーカー。 　2020年、スマートフォンで動作す

慢性腰痛症向け治療用アプリ 福島県立医科大学と共同研究を開始  運動療法と心理療法を組み合わせたデジタル療法で医師と患者に寄り添う 株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、福島県立医科大学医学部 整形外科学講座 紺野 愼一 主任教授、二階堂 琢也 准教授らと共に、慢性腰痛症に対する治療用アプリの共同研究を開始したことをお知らせいたします。 実施の背景 　 慢性腰痛症とは3ヶ月以上腰の痛みが続いている状態であり、若年層から高齢者まで幅広い年代で見受けられます。また、慢性腰痛症は、腰に原因があり痛みが生じているケース以外にも、腰に器質的な異常がないにもかかわらず痛みが生じているケースが存在します。慢性化するとその痛みの要因は１つではなく、より複雑に絡み合うことが分かっています* 1 。特に、痛みに関しては精神的・感情的な影響を受けやすく、脳内の神経伝達物質による鎮痛作用の低下や痛覚過敏などの症状を引き起こします。ストレスや不安を感じている状況が長期間続くと、心理社会的因子との循環的相互作用により難治化・重症化し、QOLの低下へ繋がり悪循環を引き起こします。 日本における顕在患者数は1086万2000人/年（2018年）* 2 にのぼり、国民病と言われる高血圧症、脂質異常症、糖尿病に並ぶ被診断者数です。有訴患者数に至っては最多、生活の質の低下・業務効率の低下・他の疾病の発症に繋がる疾病負荷を示す障害調整生存年数(2019年)は脳卒中に次いで2番目に大きな値となります。 　また、現在推奨されている集学的治療は、多分野・多職種による治療介入が必要となり医療機関と患者さんの負担が大きく、治療継続の高いハードルとなっています。 * 1 : 慢性疼痛診療ガイドライン（2021） * 2 : 慢性腰痛症市場レポート DelveInsight Business Research LLP (2022), Chronic Lower Back Pain (CLBP) – Market Insight, Epidemiology, and Market Forecast – 2030, p. 107 慢性腰痛症における治療用アプリの可能性 慢性腰痛症を有する患者さんは、痛みの原因や影響が身体面のみならず、心理面、社会面と多岐に渡るため、治療に関わる医療従