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4月, 2023の投稿を表示しています

「高血圧ゼロのまち」を目指す北九州市で子供も大人も楽しく学べる「高血圧疾患啓発イベントin北九州」を開催

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  「高血圧ゼロのまち」を目指す北九州市で子供も大人も楽しく学べる 「高血圧疾患啓発イベントin北九州」を開催 〜 武内北九州市長と製鉄記念 八幡 病院土橋先生が登壇〜 株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長兼医師:佐竹 晃太 以下、当社)は、北九州市と共催で高血圧疾患啓発イベントをイオンモール八幡東にて開催いたします。「高血圧ゼロのまち」に向けて力を入れて取り組まれている北九州市と当社が、トークショー、血圧測定、減塩商品のサンプリング、キャラクターとの写真撮影などを5月13日、14日の2日間で実施し、子どもから大人まで楽しみながら高血圧への理解関心を深めるきっかけを創出します。 <イベント概要> 日時:5月13日(土)、14日(日)10:30~16:00 場所:イオンモール八幡東 1Fひまわりの広場 <内容> ■ 武内市長と土橋先生トークセッション:5月13日(土)15:30〜16:00 土橋 卓也先生(製鉄記念八幡病院 理事長/日本高血圧協会 福岡県支部長) 武内 和久氏(北九州市長) 武内市長に北九州市の高血圧課題や今後の取り組みについて、土橋先生に高血圧の定義、治療法などをお話いただきます。 ■ 血圧測定&減塩商品プレゼント:5月13日(土)、14日(日)10:30〜16:00 会場には血圧測定ブースを設置し、希望者の方々に血圧を測っていただきます。その場で血圧を正しく測るコツや血圧を認識することの重要性をお話しすることで、自身の血圧について興味を持っていただきます。また、ブースにお越しいただき高血圧について学んでいただいた方に減塩食品などのプレゼントを実施します。 ■「良塩(よしお)くん」と写真撮影(13日、14日時間未定) 1日数回、日本高血圧協会のキャラクター減塩・増カリウム啓発キャラクター「良塩(よしお)くん」が登場し、来場者の方々と記念撮影会を行います。 ■高血圧啓発CM動画や展示:5月13日(土)、14日(日)10:30〜16:00 5月12日より福岡県内で放映開始予定の高血圧疾患啓発CMの上映や、高血圧に対する理解が深まる展示を実施いたします。 北九州市の高血圧への取り組みと今回のイベントの背景 北九州市は、日本高血圧学会が公募した「高血圧ゼロのまち」モデルタウン事業にエントリーし、「オール北九州で健康寿命を延伸する」-わっ

インターン生運営企画「新しい医師のカタチ」第1回

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 インターン生運営企画「新しい医師のカタチ」第1回 〜ゲストスピーカー:野村章洋医師に聞いた新しいカタチとは〜 CureAppでは所属する学生インターン生が、大学や医学の臨床現場とはまた違ったベンチャー企業という環境で医療とは何かを考え、自身の将来、そして医療の未来を模索しながら日々活躍しています。 その中でも、インターン生が企画運営している「 新しい医師のカタチ 」は、医師の働き方が多様化していく現代において、様々な新しいキャリアに興味を持つ若手医師や医学生がゲストスピーカーにそのキャリアについて聞き、交流する機会を作ることを目的に開催されています。 今まで限定公開で行ってきた企画ではありますが、この新しい医師としての多様な働き方や考え方に多くのヒントを得たインターン生が、学生ならではの視点で印象に残ったことを中心に、より多くの方にお伝えしたいと記事化してくれることになりました。 CureAppにもCEO兼医師、CDO兼医師、CMO兼医師、デザイナー兼医師、などたくさんの医師のキャリアと新しい働き方をしている社員がいます。この企画を通して、さらなる新しい医師のカタチとしての魅力をご覧いただければと思います。

日本発の治療アプリを世界へ。CureAppの夢の実現に向けて開発を進めるエンジニア

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  「日本発のプロダクトを、世界に出していく。」 それはCureApp創業時からの大きな夢でした。それが今、現実のものとなろうとしています。 日本初「高血圧症向け治療用アプリ」を上市したCureAppは、米国版の高血圧症向け治療用アプリを生み出すために、本格的に始動しています。 現在はエンジニアが、米国の生活スタイルや疾患の実情に合わせたアプリを開発中。米国でこのアプリの使用が実現すれば、日本発のソリューションである「高血圧症向け治療用アプリ」の活躍の場が世界へと広がります。 今回は新たな挑戦を続けるUSチームのエンジニアの2人に、仕事の難しさややりがいについて語ってもらいました。 前田 和也(まえだ かずや) /米国版高血圧症向け治療用アプリのエンジニア 大学で機械工学を学んだ後、楽天株式会社に入社。海外版楽天市場やモバイルアプリ等の開発に携わる。その後、フリーランス、FinTechスタートアップ、専業主夫などを経て、2022年11月CureApp入社。米国版高血圧症向け治療用アプリの開発に携わる。 大原 壯太(おおはら そうた) /米国版高血圧症向け治療用アプリのエンジニア 2017年に株式会社メルカリに入社。新規事業立ち上げやTechLeadとして社内システムの立ち上げにかかわる。その後CADDi、メルカリの子会社ソウゾウなどで複数サービスの立ち上げを行ったのち、2023年1月にCureApp入社。米国版高血圧症向け治療用アプリの開発に携わる。 ITがあまり入っていない業界だからこその魅力 ――CureAppとの出会いと、それまでのお仕事について教えてください。 前田 :元々私は楽天にいたことがあるのですが、中国での事業展開のために北京で働いていた時期がありました。そこで、日本のサービスを海外展開する難しさも味わいました。日本に帰ってきてからは、しばらくフリーランスで仕事をしたり、専業主夫をしたり。そろそろ本格的に働こう…と思っていた頃に、CureAppに声をかけてもらい、話を聞いてみると面白そうだなと。以前、奮闘した海外展開に、再チャレンジしたいという気持ちが湧いてきました。 大原 :CureAppに入る前はソウゾウでソフトウェアエンジニアとして働いていました。転職は特に考えていなかったのですが、LinkedinでCureAppから声をかけてもらい、US市場

経済産業省制作の「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」に 事例掲載

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株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太、以下「当社」)は、経済産業省のHP上で公開された「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」に、当社が事例として掲載されたことを報告いたします。 掲載内容は、下記のURLよりご覧いただけます。 経済産業省ホームページ: https://www.meti.go.jp/press/2023/04/20230418003/20230418003.html 行政との連携実績のあるスタートアップ100選」<医療・福祉>(P.16): https://www.meti.go.jp/policy/newbusiness/public_procurement/catalog2.pdf 「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」について   スタートアップと政府・自治体との連携促進に向けて、行政との連携実績のある企業を中心に事例を紹介する「行政との連携実績のあるスタートアップ100選」が、経済産業省より制作、公開されました。本資料をもとに、政府・自治体におけるスタートアップの認知向上や連携ノウハウの共有を図り、スタートアップにおける公共調達を促進していくことを目的としています。 オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」と自治体での取り組み    本プログラムは、「医療資格を持つ指導員によるオンラインサポート」、「OTC医薬品の自宅配送」、「医師開発の専用支援アプリ」を組み合わせた、オンラインで完結する民間法人向けの禁煙サービスです。医療資格を有し、さらに育成プログラムを経た専門知識を持つ指導員によるオンライン面談に加え、アプリからも365日参加者個人に合わせたアドバイスを提供するため、時間的心理的ハードルも抑えながらの禁煙サポートが可能です。また、禁煙の失敗が多い3〜6ヶ月の期間も支援する長期にわたるサポートが、プログラム終了後にもしっかりと持続できる禁煙継続に寄与します。 オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」公式サイト : https://sc.ascure.technology 過去には自治体と下記のような取り組みを行っています。 豊中市との取り組み https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000122.000015777.html 生駒市との取り組み

高血圧領域で世界初のデジタル療法の教育を医学生へ届け、人材育成へ貢献

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金沢大学医学類の実技指導に治療用アプリを無償提供  株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長兼医師:佐竹 晃太)は、国立大学法人金沢大学医学類でのオンライン診療学の講義・実習の中で学生教育を目的とし、医学5年生約100名を対象に高血圧症向け治療用アプリを無償提供したことを報告いたします。  当社は国内で唯一保険診療の中で治療用アプリを提供する企業として、将来のデジタル医療を背負う人材の養成に貢献すべく今回の取り組みを実施いたしました。金沢大学の医学5年生の皆さんには本日4月18日(火)の授業から治療用アプリを医師側、患者側の両方で2週間ほどご自身で使用してもらい ※ 、デジタル療法への理解を深めていただきます。  CureAppは、今後も日本の医療におけるデジタルの普及促進へ貢献できるよう、活動を行って参ります。 ※今回の治療用アプリの提供は教育を目的としており、実際の患者さんに使用するわけではございません。  日本国内において、国民病とも言われている高血圧症は潜在患者が4,300万人と多く、関連死亡者数は年間10万人にも及んでいます。関連医療費も膨大である一方で、院外患者数の多さや初期段階における自覚症状が出にくく、危機感を感じにくいことから治療を積極的に受ける人が極端に少ない現状が存在します。  高血圧症の治療には、生活習慣の修正と定着化が重要でありながら、個人で継続的に取り組むには難しい現状があります。  CureApp開発の「高血圧症向け治療用アプリ」は、病院受診時以外の日常生活において、高血圧症の正しい知識獲得のサポート、食生活や運動面でのサポートを提供します。  患者さんごとに個別化された治療ガイダンス(患者さんが入力した情報に応じた食事、運動、睡眠等に関する知識や行動改善を働きかける情報)を身近なスマートフォンを介して直接かつ継続的に提供します。  行動変容を促し患者さんの正しい生活習慣の獲得をサポートすることで、継続的な生活習慣の修正と定着が可能となり、減塩や減量を通じた血圧の低下という治療効果をもたらすことを意図しています。また、医師側においても患者さんの診療時以外の日々の生活習慣の修正状況が医師アプリにより確認できるため、限られた時間内での診療の質の向上に寄与することを意図しています。 高血圧症患者さん向け情報サイト http

育休を取得したパパたちに聞いた自身の成長と心境の変化

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  今回は、CureAppで既に育休を取得した3人の男性社員にお話を伺いました。 育休を取る前の心境から、育休中の過ごし方、仕事復帰時の課題など、大変だったこと、不安に感じていたこと、良かったことなどを赤裸々にお話いただきました。 宮田尚(みやた ひさし) :CureApp取締役COO 育休取得期間:1ヶ月(時期:2022年10月〜、水曜日のみ勤務) 吉荒延政(よしあら のぶまさ) :医療事業開発・推進部 セールスサクセス 育休取得期間:6ヵ月(時期:2022.1〜6) 服部和也(はっとり かずや): 医療事業開発・推進部 医療禁煙事業責任者 育休取得期間:1ヵ月(時期:2022.12〜、火曜水曜のみ勤務) パパにとっても大きな決断である育児休業 育休取得を決意するまでの迷いと不安 宮田さん :自分自身では育休を取得すること自体、最初は取るべきか取らないべきか、判断しかねていました。出産後はとても大変だということを周りから聞いていたので育休を取った方がいいのかなと漠然と迷っていましたが、やはり仕事のことも考えると不安もとても大きかったんです。そんな時、会社の様々な方々から「 育休は絶対取った方がいいよ 」と背中を押してもらい、最終的に育休を取ることを決意しました。 服部さん :妻が出産時、帝王切開予定で出産後2週間は絶対安静と医師から言われていたこともあり、当初は2週間だけ育休を取れたらいいなと考えていました。会社に育休制度自体があるのは知っていたのですが、本当に取っていいものなのか分からず、恐る恐る社長である佐竹さんに探りを入れたんです。すると、佐竹さんは「2週間は短いよ?1ヶ月、2ヶ月取った方がよい」と言って後押ししてくださったのです。驚きました。結果、当初の予定より長い期間の育休を安心して取得することができました。 吉荒さん :親戚に育休を取得して育児に参加している男性が多かったこともあり、「私も子供ができたら育休を取りたいなぁ」という意識は以前からあったんです。ですが、CureAppでは長期の育休を取るケースも、男性社員が育休を取るケースも、当時は前例があまり今ほどなかったので、最初はとても不安でした。また、当時担当していたプロジェクトを最後までやり通したいという思いから育休取得自体に迷いもありました。そこで社長である佐竹さんや上長、人事の方にご相談させてい

テクノロジーの力を持続可能な次のステップへ繋げて支援 ライツオン・チルドレンにパソコン約60台を寄付

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株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太 以下、当社)は、特定非営利活動法人 ライツオン・チルドレンに、弊社で使用したパソコン機器約60台を寄付いたしましたのでご報告いたします。  特定非営利活動法人 ライツオン・チルドレンは、児童養護施設や里親など社会的養護下で過ごす子供たちに向けた支援の活動を行っている団体です。その活動の1つとして、企業などから使用済みのパソコンの寄付を受け付けています。  当社CureAppの業務において、パソコンは欠かせない必需品でありながら、既にプロダクトの開発に使用しなくなったパソコン機器も多く抱えています。まだ、使用できる機器を破棄するのではなく、サステナビリティの観点からも持続可能な形で活かしたいという思いから、社内で検討を重ねた結果、これからの未来を担う子供達の教育や社会支援に役立てられる団体への寄付を決めました。  今後もパソコン機器に限らずサステナブルな理念のもと、テクノロジーを繋げて活用できる活動を継続していきたいと思います。