【日経デジタルヘルス連載】医師・佐竹晃太の「モバイルヘルス」で変わる医療　第４回

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日経デジタルヘルスにて、弊社CEO佐竹が連載をさせて頂いております『医師・佐竹晃太の「モバイルヘルス」で変わる医療』。第4回となる今回は【糖尿病患者向け「処方アプリ」の先駆者、WellDoc社の「BlueStar」】として、モバイルヘルス企業と他業界のアライアンス事例を紹介致します。


今回紹介するWellDoc社の「BlueStar」は2型糖尿病患者向けの治療用アプリです。大規模な臨床試験において糖尿病新薬などの医薬品と同等以上の効果があったという結果が示され、2010年にはFDA（アメリカ食品医薬品局）からの承認も受けています。

アプリが治療手段として医薬品と同等の扱いを受け、医師からの処方により患者さんが使用するアプリになっています。さらには、複数の大手保険会社から「保険適用」となっている点でも、アプリが従来の医薬品と同じように実用化されています。

新しい治療アプローチとして医学界で注目を集めるモバイルヘルス分野の先行事例として、日本の医療にも大きな示唆のある事例と考えています。グローバルでは先行事例が出てきているモバイルヘルス分野において、弊社は日本でのパイオニア、ひいてはグローバルでもスタンダードとなる治療アプリの創出を目指して、さらに開発を進めて参ります。

連載記事の詳細は下記をご覧ください。

『医師・佐竹晃太の「モバイルヘルス」で変わる医療』
http://techon.nikkeibp.co.jp/atcl/column/15/374506/030800003/?ST=health&P=1

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日本スタートアップ大賞2023　審査委員会特別賞受賞

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  日本スタートアップ大賞2023　審査委員会特別賞受賞 〜総理大臣官邸での授賞式にてCureAppの事業について岸田総理へご説明〜 株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長兼医師：佐竹 晃太）は、この度日本スタートアップ大賞2023にて、審査委員会特別賞を受賞しました。6月9日(金)に総理大臣官邸にて行われた授賞式にて審査委員長 各務茂夫氏より賞を授与いただき、またCureAppの事業取り組みについて岸田文雄内閣総理大臣へご説明いたしましたことをご報告いたします。 写真提供：日刊工業新聞社 日本スタートアップ大賞とは 次世代のロールモデルとなるような、インパクトのある新事業を創出した起業家やスタートアップを表彰するもので、経済産業省、農林水産省、文部科学省、オープンイノベーション・ベンチャー創造協議会に加え、2023年より厚生労働省、国土交通省の有識者等から成る審査委員が受賞者を決定するものです。 日本スタートアップ大賞2023　受賞企業パンフレット 審査委員会特別賞とは 事業の新規性や革新性、グローバル市場への進出や社会課題の解決といった事業のビジョンなどに関し、特に評価の高い項目のある企業に対して付与するものです。 写真提供：日刊工業新聞社 CureApp代表取締役CEO 佐竹晃太　コメント この度は、審査委員会特別賞という素晴らしい賞をいただき大変光栄に思います。治療アプリ産業は、国内外でここ数年急速に開発が進められています。医療現場では、薬と同様「アプリが処方」されることが当たり前になりつつあります。身近にあるスマートフォンを利用し、診察時以外の時間も正しく疾患と向き合い治療介入できることが大きなメリットとなります。既にニコチン依存症、高血圧症の２つの疾患領域においては当社開発の治療アプリが医療機関にて処方が始まっております。 今後、デジタル療法、治療アプリ等の事業化を通じ医療分野における社会課題の解決を目指すと共に、より一層社員一丸となり「すべての人が安心していつでも良質な医療を享受できる社会の実現」に向けて貢献していくことを目指していて参ります。 最後に、今までご支援いただきました多くの方のお力によりここまで成長することができましたこと、御礼申し上げます。 首相官邸プレスリリース https://www.kantei.go.jp/jp
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当社に関する一部報道について

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　本日、当社に関する一部報道において、当社の取り組みに関する事実とは異なる誤解を招く可能性のある内容が掲載されました。本記事内容につきまして、以下に当社の見解を述べさせていただきます。 　記事中にありました通り、当社が販売する「CureApp HT 高血圧治療補助アプリ（以下、当製品）」では、2023年11月1日〜12月31日まで「応援割引」キャンペーンを医療機関向けに実施しております。本キャンペーンは、当製品が6カ月間ご利用いただく製品であるところ、新規処方の初月のご請求金額についてのみ値引きをさせていただくキャンペーンでございます。 　本キャンペーンの実施にあたっては、社外弁護士への事前相談を含め法的には「値引き」と整理しており、法令違反・コンプライアンス違反・医療倫理違反になるとの指摘は受けておりません。また、当社は所属はしておりませんが、医療機器業公正取引協議会にもご相談をしましたところ、本キャンペーンの内容は「値引き」に該当し、「景品類」には該当せず、また「値引き」の範囲についても、業界の商慣習の範囲から逸脱しない程度のものであるため適法である旨の回答を得ております。 そのため記事中にあった表現は、医療機器業公正取引協議会の見解とも反するものであり、読者に対し大きな誤解を招く可能性があり、大変遺憾に感じております。 　本キャンペーンについては、上記の通り、医療機器業公正取引協議会から適法である旨の見解も得ているため、継続する予定であります。 　一方で、疑義を生じさせないようにキャンペーンパンフレット等の説明文書の一部の表現を改めることといたしました。本件に関して、皆様にご心配をおかけしましたことをお詫び申し上げます。今後も引き続き、関係法令・医療倫理を尊重した適切な事業活動・適正使用推進を継続して参ります。
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商標「治療アプリ」に関するお知らせ

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　 株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太　以下、当社）は、「治療アプリ」を”自社商標”とせず社会で広く使っていただくという方針を決定いたしました。 　日本における治療アプリの普及のため、今後コミュニケーションの場において「治療アプリ」という言葉が活発に使われることを期待しております。CureAppは「治療アプリ」のリーディングカンパニーとして、社会実装への取り組みにより一層尽力して参ります。
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