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CureAppの法人向けサービス「ascure卒煙プログラム」デジタルヘルス分野の国際学術誌JMIR mHealth and uHealthに掲載

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CureAppの法人向けサービス「ascure卒煙プログラム」デジタルヘルス分野の国際学術誌JMIR mHealth and uHealthに掲載 禁煙継続率、アプリを含むプログラム継続率ともに良好な結果を確認
株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹晃太)は、一般社団法人CureApp Institute(所在地:長野県北佐久郡 共同代表:佐竹晃太、野村章洋)が当社の製品「ascure(アスキュア)卒煙プログラム」を用いて研究を行い、参加者の良好な禁煙継続率と高いプログラム継続率を示した他、日記記入率などスマートフォンアプリの積極的な使用が禁煙継続率に寄与する可能性を示唆したことを報告します。本研究は、「オンラインカウンセリング」、「OTC医薬品(ニコチンパッチ、ニコチンガム)の自宅配送」、「スマートフォンアプリ」を組み合わせたascure卒煙プログラムの効果を検討するために行われたもので、研究結果を示した論文は米国時間で2020年5月14日、国際学術雑誌である「JMIR mHealth and uHealth」(※1)に掲載されたことを報告いたします。

※1:「JMIR mHealth and uHealth」(JMIR : Journal of Medical Internet Research)は、モバイルヘルスアプリやウェアラブルデバイスなどに関する、論文審査のある国際的なオープンアクセスジャーナルで、インパクトファクターは4.301です。
論文はこちらからご覧いただけます。
URL : https://mhealth.jmir.org/2020/5/e17270/

<研究概要>
ascure卒煙プログラムに登録された成人喫煙者177名を対象に、9~12週目および21~24週目におけるそれぞれの禁煙継続率(※2)とプログラム継続率(※3)を調査しました。また、21~24週目の禁煙継続率に相関する因子の調査も行いました。 禁煙継続率の調査方法は、自宅に郵送する専用の検査機器(※4)を用いて、指導員とのオンライン面談の際に実際に画面の前で禁煙判定の検査を行っていただき、結果を厳密に確認しました。(通常のascure卒煙プログラムと同様の調査方法です) 全参加者の禁煙継続率、プログラム継続率は良好な結果となり、21~24週目の…

テレビ放映一覧〜弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認了承について〜

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先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承を得たことを受け、テレビにて放映されましたので、下記一覧をお知らせいたします。

・NHK (NHK NEWS) ・NHK (NEWSきょう一日) ・日テレ (News zero) ・TBS (Nスタ) ・TBS (TBS News) ・BSテレ東 (WBS):https://www.tv-tokyo.co.jp/mv/wbs/newsl/post_204539/

医療業界にテクノロジーを活用した仕組みを。 「治療アプリ®︎」の処方実現に向けて

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長年、製薬会社のMR として働いてきた八田。
医療業界でテクノロジーを活用した営業の仕組みを構築したいと、強い想いを持ちながら働いてきました。
そんな中、志を同じくするCureAppと出会い入社。現在は、日本初となる治療アプリ®︎のリリースに向けて、これまでの医療のセールス・情報提供のやり方に捉われず、理想を追求したモデルを構築すべく奮闘中です。
なぜ、八田はこの事業に情熱を燃やしているのか? CureAppで働く中で感じていることなど、八田のストーリーをお届けします。
八田尚哉(はった ひさや) MR(医薬情報担当者)として皮膚科、眼科領域を中心に担当後、CureApp 入社。
事業開発・推進部の中で、医療機関向けのマーケティングとセールスを担当
趣味:スキー、愛猫についてのinstagram では4.5 万人のフォロワーがいる。
理想的な営業手法を開発したい。想いが芽生えたMR時代 ――八田さんは、 CureAppに入る前はどのように働かれていましたか? 大学卒業後は、プラスチックの成形加工メーカーに入社し法人営業として3 年半働きました。その後は、ずっと眼科・皮膚科領域を中心に製薬会社の営業(MR)をしていました。 MR というのは、医師の手が空く時間をねらって営業をします。医師と話をするために、病院の廊下や車の中で待つ時間がとても長いのです。これでは非効率ですし、医師が求める情報とその届け方にはもっと別のやり方があるはずと常々、課題に感じていました。

また昨今、薬価が下がってきており、経営の効率化が叫ばれる中で、営業を効率化したいというニーズがあるはず。そう思い、テクノロジーを用いてMR の効率化ができないか? より早く、より多く処方してもらう仕組みは?という所を医療業界以外の事例なども参考にしながら考え、社内で提案をしたこともあります。 社内でテクノロジーを活用したMR を推進するプロジェクトが立ち上がった時も、手を挙げて参加することにしました。色々と調べていくうちに、医療ベンチャーへの気持ちが日に日に高まっていきました。
医療業界でTHE MODEL*を実現したい ――CureAppとの出会いについて教えてください。 ある時、プロジェクトの中間発表会があり、経営陣にプレゼンをする機会がありました。ただ、その時の経営陣の反応から、大企業などの大きな組織の中では…

【朝日新聞】禁煙アプリ=医療機器 初承認へ

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先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得られました。
朝日新聞にて掲載されましたので、お知らせさせて頂きます。

朝日新聞 禁煙アプリ=医療機器 初承認へ
https://www.asahi.com/articles/DA3S14519387.html


【毎日新聞】禁煙治療アプリを国内初了承 厚労省専門部会 ニコチン依存症患者に24時間体制で“助言”

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先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得られました。
毎日新聞 及び 毎日新聞オンラインにて、掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。

禁煙治療アプリを国内初了承 厚労省専門部会 ニコチン依存症患者に24時間体制で“助言”(6月19日速報) https://mainichi.jp/articles/20200619/k00/00m/040/277000c


禁煙治療アプリ承認 国内初長期的に効果(6月20日朝刊)
https://mainichi.jp/articles/20200620/ddm/012/040/106000c

【日本経済新聞】禁煙治療に「デジタル薬」 アプリが初の薬事承認へ

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先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得られました。
日本経済新聞(6月20日付け朝刊1面)及び日本経済新聞オンラインにて、掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。



【日本経済新聞】 禁煙治療に「デジタル薬」 アプリが初の薬事承認へ(6月19日掲載)
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60553680Z10C20A6MM8000/

「デジタル薬」初の実用化 禁煙治療アプリ、厚労省が薬事承認へ(6月20日掲載)
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60553680Z10C20A6MM8000/

【NHK NEWS WEB】禁煙治療用のスマホアプリ 医療機器として国内初承認の見通し

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先日弊社「ニコチン依存症治療アプリ」が厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得られたことを受け、NHK NEWSにて放映されたとともに、NHK NEWS WEBにて掲載されたことをお知らせさせて頂きます。


【NHK NEWS WEB】 禁煙治療用のスマホアプリ 医療機器として国内初承認の見通し
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200619/k10012477601000.html