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毎日寄り添うことができる、優しい治療アプリ®︎を目指して。UIデザイナーとして挑むゼロからの開発

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がん患者さんを支援する「治療アプリ®︎」のUIデザイナーとして開発に取り組んでいる高橋。 いつかアプリが、自分や身近な人の役に立つかもしれない……、そんな想いがやりがいにつながっているといいます。目指すのは、疾患を抱える方に優しく寄り添うことのできるアプリ。 医療という一見難しそうな分野だからこそ、デザインの果たす役割は大きいと実感しています。そんな高橋に、仕事に対するこだわりや、やりがいの源泉について聞いてみました。 高橋奈々(たかはしなな)/治療アプリ®︎のUI/UXデザイナー 美術大学卒業後、新卒で家電メーカーに入社しUIデザインを担当。その後、フィンテック企業で資産運用のサービスのプロダクトデザインを経験し、2020年にCureAppに入社。現在は製品開発本部 デザイン部に所属し、治療アプリのUI/UXデザイナーとして活躍中。 生きていく上で欠かせないサービスに関わりたい ――CureAppに入社するまでの経歴について教えてください。 子どもの頃から、絵を描いたり何かを製作するのが好きで、漠然とデザインの仕事ができたらいいなと思っていました。 高校生になり、いざ進路を決める時にやはりデザイン方面に進みたいと考え、美大への進学を決意しました。大学ではデザイン情報学科でマーケティングのためのデザインを専攻し、企業のかたと一緒に商品企画を経験するなど、社会に直結したリアリティのある学びに夢中になりました。 卒業後は学生時代にインターンを経験したCASIOに入社し、関数電卓のUIやG-SHOCKと連携するスマホアプリのデザインを担当しました。 その後、ユーザーや経営陣と距離が近い環境で仕事をしてみたいという気持ちが強くなり、思い切ってフィンテックのスタートアップ企業に転職しました。金融業界の知識を理解するのは難しく日々勉強しながらでしたが、濃く充実した時間を過ごすことができたと思います。 ――CureAppに入社したきっかけについて教えてください。 前職で働く中で、金融や医療など生きていく上で欠かせないサービスに興味がある事に気がついたんです。 自分の家族や友達も使う可能性があるサービスだと思うと、自然に気持ちが入るんですよね。 「このサービスはユーザーのためになってるだろうか?」「これは本当に使いやすいものなのか?」など、もし友達が使ったらどう思うかな?とユーザー

【5/17は世界高血圧デー】 高血圧未受診者に対する意識調査

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【5/17は世界高血圧デー】 高血圧未受診者に対する意識調査 生活習慣の改善が難しい理由 第1位は「継続の難しさ」 株式会社CureApp (本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)は、5月17日(火)の世界高血圧デーに先駆けて、健康診断や医療機関での診察で血圧が高いことを指摘されたことがあり、治療のため通院したことがない30代〜60代の男女821人に対し、高血圧治療や生活習慣に関する実態調査を実施しました。 調査の結果、高血圧が命に関わる病気だという認識を持っている人がおよそ7割に上りました。一方で、医療機関を受診しない理由は「重大な疾患ではないから」が最も多い結果となり、高血圧疾患に対する一般知識は持っていながらも自分事にはなりづらいというギャップが明らかになりました。 また、高血圧症の治療には生活習慣の改善が不可欠です。医療機関へ受診しない理由第2位が「生活習慣の改善で対応できるから」という結果から、生活習慣の改善で血圧を下げたいと思っている方も多いように見受けられます。その反面、全体の50.7%の人が生活習慣の改善に対する難しさを感じていることも分かりました。 その理由として「継続の難しさ」「結果の見えづらさ」という回答が上位を占めており、生活習慣の改善を継続的に行うことに対して課題が生じていることが分かりました。高血圧未受診者に対し、自分でどうにかしようとせずにまずは医療機関に相談することを促したり、何らかのサポートを行うことが必要であると考えられます。 今回の調査結果を受けて、日本高血圧学会の高血圧専門医である土橋卓也先生は次のように述べています。「多くの方は、高血圧を放置することのリスクを認識しているものの、自覚症状に乏しく、家庭で測定する血圧も日々変動することから、受診をためらい、生活習慣の改善で下げたいと考えている状況が窺えます。しかし、高血圧と正しく診断し、降圧薬服用の可否や生活習慣の改善について適切な指導を受けるためには、医療機関の受診が必要です。」 調査結果要約 血圧が高いと指摘されながら、医療機関へ受診していない理由の第1位は「 それほど重篤な疾患・症状ではないから(50.4%) 」次いで「生活習慣の改善をして対応できるから(32.6%)」 「 高血圧を放置すると命に関わる病気を引き起こす 」と認識している人は69.2% 血圧値を下

高血圧症に関する疾患啓発ウェブサイトを新規開設

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 株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)は、本日、「高血圧情報サイト」(URL : https://cureapp.co.jp/media/hypertention/ )を開設したことをご報告いたします。 「高血圧情報サイト」は高血圧に関する啓発を目的とし、高血圧のリスクを抱える人や、既に高血圧と診断を受けた方に、高血圧の理解促進を図るとともに、多くの方々への周知を目的としています。鹿児島大学大学院 心臓血管・高血圧内科学教授 大石充先生に監修いただき、高血圧の症状、原因、診断、治療方法について理解を深めていただくために開設しました。 高血圧症について  高血圧は脳心血管病(脳卒中や心疾患)最大のリスク因子であり、高血圧に起因する脳心血管病死亡者数は年間約10万人(*1)と推定されています。日本国内での高血圧者の推定人口は約4300万人(*2)、高血圧に関連する医療費は約1.7兆円(*3)にものぼりますが、継続的に治療を受けていると推測される患者数は約1000万人(*4)であり、全体の1/4にも満たないのが実状です。 * 1 「人口動態統計の概況」令和元年度調査(厚生労働省) https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/kakutei19/dl/15_all.pdf * 2 高血圧治療ガイドライン2019[JSH2019] 日本高血圧学会(2019) https://www.jpnsh.jp/guideline.htm *3 「国民医療費の概要」平成30年度調査(厚生労働省) https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-iryohi/18/index.html *4 「患者調査」平成29年度調査(厚生労働省)  https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kanja/17/dl/05.pdf

高血圧症治療において医師と患者を支援するアプリ 世界初の薬事承認取得

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  高血圧症治療において医師と患者を支援するアプリ 世界初の薬事承認取得 〜 考え方や行動にアプローチして生活習慣の修正へ 〜   株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)は、高血圧症治療において医師と患者を支援するアプリ(以下、本アプリ)について、2022年4月26日付けで厚生労働省より製造販売承認(薬事承認)を取得したことをご報告いたします。また、医師と患者さんを支援するアプリのソフトウェア単体での薬事承認取得は国内初、高血圧症対象では世界初です。今後は2022年中の保険適用と上市を目指し、準備を進めてまいります。 高血圧症について    本態性高血圧症の治療には血圧分類にかかわらず生活習慣の修正が不可欠かつ重要となります。しかし、患者さんの考え方や意欲、職場・家庭環境などに左右されるため継続が難しく、医療機関による介入も、大変な労力を要するため、多忙な医師にとっては制約も多く存在します。国内でも患者数が多い一方で約70%の患者さんが降圧目標未達成もしくは未治療という現状課題に加え、本態性高血圧症は脳心血管疾患(脳血管疾患や心疾患)における最大のリスク因子*1となり、高血圧症に起因する医療費も年々増大しています*2。 * 1 : 出典:高血圧治療ガイドライン2019 * 2 : 厚生労働省令和元(2019)年度 国民医療費の概況 本アプリについて  本アプリは、患者さんごとに個別化された治療ガイダンス(患者さんが入力した情報に応じた食事、運動、睡眠等に関する知識や行動改善を働きかける情報)をスマートフォンを介して直接提供します。行動変容を促し患者さんの正しい生活習慣の獲得をサポートすることで、継続的な生活習慣の修正が可能となり、減塩や減量を通じた血圧の低下という治療効果をもたらすことを意図しています。また、医師側においても患者さんの日々の生活習慣の修正状況が医師アプリにより確認できるため、限られた時間内での診療の質の向上に寄与することを意図しています。  2022年度診療報酬改定で「プログラム医療機器等医学管理加算」の項目が新設され、今回初の医師と患者さんを支援するアプリのソフトウェア単体での薬事承認取得となりました。高血圧領域におけるDTx*3の薬事承認の取得は「世界初」となります。 * 3 : Digital Therapeu

【日経メディカル】アプリを処方する時代が到来、現場の反応は?

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 日経メディカルに「アプリを処方する時代が到来、現場の反応は?」と題し、ニコチン依存症向け治療用アプリに関して掲載されましたのでお知らせいたします。

デザイナーのチャレンジによって成果を最大化できる景色を作りたい。デザイン部の部長としての挑戦

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デザイナーにとどまらず、WEB技術やマーケティングに至るまで、自身ができる仕事の幅をつぎつぎと広げてきた中林。カバーできる業務範囲の広さをスタートアップで活かしたいという想いを持ってCureAppに入社しました。 2022年1月に第一子の育休から復帰し、デザイン部の部長に就任。 中林が大切にするのは、現場感覚を大事にしたマネジメントです。事業の成果を最大化するために、インハウスデザイナーはどうあるべきか?その問いへの挑戦を続けています。 そんな中林に、仕事への想いを聞いてみました。 中林 有加(なかばやし ゆか)/デザイン部 部長 経歴 芸能プロダクション、医療機器メーカー、フリーランスのデザイナーを経て、2008年ラクーンホールディングスに入社。デザイナー兼ウェブマスターチームリーダーを務めたのち、デザイン戦略部を立ち上げ部門長に。2018年に一休に入社しレストラン事業のCRM責任者として、CRM施策の立案や分析、デザイン、フロント実装を行う。2020年CureApp入社後は治療アプリのプロダクトマネージャー、デザインユニットリーダーを経て、第一子育休復帰後にデザイン部長に就任。 一人で何役もこなせる環境で、自分を活かしたい ――CureAppに入社するまでの経歴について教えてください。   デザイナーになろうと決意したのは、医療機器メーカー勤務時代でした。当時は営業管理部販売推進課という課に所属していて、営業資料やセミナーのチラシ、自社のWebサイトの更新や実績を自動集計し、リベートを算出するAccessの構築などを行っていました。ある日、外注先のデザイナーとWebサイトについて話し合う機会があり、自分もデザイナーを名乗れるようになろうと決意しました。スタートが遅かった分、短期間で経験を積みスキルを身につけるために、医療機器メーカーでの仕事に加え、フリーランスデザイナーとしての活動もスタート。当時は今のようにフリーランス向けのマッチングサービスはほとんどなかったので、営業も自分でやっていました。独学の限界を感じて、BtoBのECサービスを自社で運営していたラクーンホールディングスにデザイナーとして入社。2年目にウェブマスターチームリーダーを任せてもらい、その翌年にデザイン戦略部を立ち上げ、10年ほど働いていました。そこでWEBデザインはもちろん、システム構成やP

【高血圧症】医師が処方する「治療用アプリ」国内第二弾として薬事承認へ

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高血圧症向け治療用アプリ 医師が処方する「治療用アプリ」国内第二弾として薬事承認へ 厚労省薬事・食品衛生審議会(プログラム医療機器調査会)が承認を了承  株式会社CureApp(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太 以下、当社)と自治医科大学内科学講座循環器内科学部門と共同研究を行なっていた本態性高血圧症に対する治療用アプリ(以下、本治療用アプリ)の薬事申請をかねてより行っておりましたが、この度2022年3月9日(水) 薬事・食品衛生審議会プログラム医療機器調査会において、本治療用アプリの薬事承認が了承されましたのでご報告させていただきます。   2022年度診療報酬改定案で「プログラム医療機器等医学管理加算」の項目新設が了承されるなど制度面での追い風もある中、今回治療用アプリとして初のソフトウェア単体での薬事承認了承となります。国⺠病と言われる高血圧症に対し、薬だけに頼るのではなくアプリで生活習慣の修正を支援するデジタル療法を実現する「高血圧症向け治療用アプリ」誕生への一歩となります。また、高血圧領域における治療用アプリの薬事承認の了承は「世界初」となります。 本態性高血圧症に対する「治療用アプリ」の可能性 本態性高血圧症の治療には生活習慣の修正が不可欠ですが、患者さんの価値観や意欲、職場・家庭環境などに左右されるため継続が難しく、医療機関による効果的な介入も困難という課題があります。そのため、国内でも患者数が多い一方で約70%の患者さんが降圧目標未達成もしくは未治療という現状があります。本態性高血圧症は脳心血管病(脳卒中や心疾患)最大のリスク因子となり、高血圧症に起因する医療費も年々増大しています。  このような課題に対し、本治療用アプリは、患者さんごとに個別化された治療ガイダンス(血圧モニタリングと生活習慣ログから個別化された食事、運動、睡眠等に関する知識や行動改善を働きかける情報)を患者さんへ直接提供します。行動変容を促し患者さんの正しい生活習慣の獲得をサポートすることで、継続的な生活習慣の修正が可能となり、血圧低下、又は高血圧の状態から脱するという治療効果をもたらすことを意図しています。また、医師側においても患者さんの日々の生活習慣の修正状況が医師アプリにより確認できるため、限られた時間内での診療の質の向上、継続的な生活習慣の修正の実施が期待され