ニュース - CureApp, Inc.

Global Steering Group for Impact Investment （GSG）国内諮問委員会が発行した「インパクト企業の上場　コンセプトペーパー」に、当社がケーススタディとして紹介されましたのでお知らせいたします。 https://impactinvestment.jp/news/20220729.html

  株式会社CureAppとサワイグループホールディングス株式会社 NASH領域におけるDTx ※1 の開発及び販売ライセンス契約を締結 　 　株式会社CureApp（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太　以下、当社）はサワイグループホールディングス株式会社（本社：大阪市淀川区、代表取締役社長：末吉一彦、以下、サワイグループ）とNASH（非アルコール性脂肪肝炎：：Non-Alcoholic Steatohepatitis）領域におけるDTx（以下、本アプリ）の開発及び販売ライセンス契約をこのたび締結したことをお知らせします。 　本契約締結により、サワイグループは本アプリの日本におけるNASHを適応疾患とした独占的開発権及び販売権を取得いたします。 　本契約に基づき、契約一時金および今後の臨床開発の進展、販売金額などに応じたマイルストンとして総額最大105億円、ならびにアプリ上市後の販売額に応じたロイヤリティーが当社に支払われます。また、アプリ上市後、医療機関には、当社が開発したアプリ処方サービス(APS)を通じて導入を実施する予定となります。 ※1: Digital Therapeuticsの略。ソフトウェアを用いた治療 NASH領域におけるDTxの可能性 　NASH は肝硬変や肝癌に進行することが知られており、将来的にNASH を原因とした肝癌の増加が懸念されております。NASH は主に肥満を背景に発症し、国内に200 万人程度（予備軍は推定1000 万人程度）※2存在すると考えられているにもかかわらず、現在のところ確立された薬物療法がなく、体重減少を目標とした食事療法や運動療法など、日常生活の指導が中心となります。 　また、外来受診において適切な指導が行われたとしても、患者自身の努力のみで食事療法や運動療法を継続していくことが難しく課題となっています。そこで、アプリを通じて日常的に個々の患者に最適化された行動療法をアナウンスすることや、患者自身の状態を見える化することで行動療法の効果を最大化し、患者と医療従事者双方の負担を著しく増やすことなく効果を得ることができれば、NASH に対する有望な治療法になると期待されます。 　また、患者の認知と行動の改善を通じた減量による治療が達成されれば、NASHにより生じる肝硬変や肝癌の予防のみでなく、日本の医療費削

  日本で１年に１万人ずつ増え続けている心不全。2030年には130万人にものぼり、疾患を診ることのできる医療機関が足りなくなる事態も懸念されています。 CureAppでは、この危機に対する打ち手にもなる、慢性心不全の患者さんの体調を管理し適切なリハビリを促す治療アプリ®︎を開発中です。 そのアプリのUIデザインを担当するのが山田です。ユーザーのニーズを色濃く反映することができるUIデザインに魅了されてきた山田。彼女がこだわるのは、患者さんの気持ちや日常生活に深く想像力を働かせたデザインです。日常生活の中で、毎日負担なく使い続けていただくために、ベストなUIデザインを目指して奮闘中です。 そんな山田に、仕事のやりがいなどについて聞いてみました。 山田 五百女（やまだ　いほな）／慢性心不全向け治療アプリ®︎の開発 経歴 大学のデザイン学部卒業後、独学でUIデザインを学ぶ。HRテック企業でUIデザイナーとして働いた後、2021年9月にCureAppに入社。慢性心不全向け治療アプリ®︎の開発にデザイナーとして携わる。     ユーザーを大切にするUIデザインと出会って ――CureAppに入社するまでの、ご経歴について教えてください。   子どもの頃は、絵を描いたり工作するのが好きでした。 高校生のときに、文房具売場で小さな子どもが「これかわいいから買って！」と、すごい勢いでねだってるのを見たことがありました。文房具のデザインに強く引かれる様子を見て、私もデザインなどで人の心を動かすことができたらいいなと考えるようになりました。それがきっかけで、大学はデザイン学部に進むことにしました。 大学では、消費者向けのポスターを作る機会がありました。その経験から消費者の気持ちに寄り添い、根拠ありきでデザインをすることのおもしろさに気づきました。 ひとえにデザインといっても様々なデザインがあります。私の場合は、友人にたまたま声をかけてもらい行った会社説明会で、UIデザインに出会いました。その時、「私が本当にやりたかったことはこれだ！」と稲妻に打たれたように感じたのです。アプリの操作画面などをデザインするUIデザインは、一般のプロダクトデザインよりも、よりユーザーが求めていることを強く反映するデザインです。 大学卒業後は、独学でUIデザインを勉強し、HRテックを扱うスタートアップ企業に

 『【最先端】病気を「スマホ」で治療する時代がきた』と題しNewsPicksに弊社が掲載されましたのでお知らせさせていただきます。

  高血圧症治療において医師と患者を支援するアプリ 費用対効果論文がHypertension Research誌に掲載 〜治験データを元に解析し、優れた費用対効果が見込まれるとの分析結果〜 　 　株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、既に2022年4月に薬事承認を受けた「高血圧症治療において医師と患者を支援するアプリ（以下、本アプリ）」について、その治験を元に解析した費用対効果の分析結果がHypertension Research誌に論文掲載されましたのでお知らせいたします。 Hypertension Research　論文掲載情報 雑誌名：Hypertension Research タイトル：Cost-effectiveness of digital therapeutics for essential hypertension 著者：Akihiro Nomura, Tomoyuki Tanigawa, Kazuomi Kario & Ataru Igarashi URL： https://doi.org/10.1038/s41440-022-00952-x 費用対効果とは 　費用対効果とは、新たな治療介入に関連したコストに対してどの程度の利益を創出するかを判断する上での基本的な考え方です。単純に実際の治療介入にかかる費用と削減された医療費の差ではなく、これらを含めて健康上のメリット（生命予後など）がどの程度向上するかを含めた総合的な効果を判断した効果分析のことを表します。 本アプリを用いた治療の費用対効果について 　本アプリを利用した治療費用対効果ついては、本アプリによる治療介入費用（費用増加）と本アプリ介入により減少した合併症にかかる費用（費用減少）、そして本アプリ介入により合併症のリスクが減少することでQOLの向上や余命延長したことを、通常治療に加えて本アプリ使用、使用なしで比較し評価しました。 　また今回の費用対効果については、実際に本アプリの治験データ（ランダム化比較試験）を用いて費用対効果の検討を行ったものであり、薬事承認された高血圧領域におけるアプリの費用対効果としては初めての研究となります。 　本研究において、本アプリを通常治療に加えた治療戦略は、通常治療のみと比べると、ICER（増分費用効果比）は約1

日経トレンディ（2022年6月号）「2022年上半期ヒット大賞＆下半期ヒット予測」特集に弊社プロダクトが取り上げられましたのでお知らせいたします。

 女性自身『「治療用アプリ」で毎日の血圧を管理　薬と同様に病院で処方へ』と題し、弊社開発治療用アプリについて掲載されましたのでお知らせいたします。