【プレスリリース】禁煙理由の第1位「自分のためでなく、家族のため」アプリに新機能も 家族のために「卒煙」を推進する新プロジェクトを始動
疾患治療用プログラム医療機器としての「治療アプリ」の研究開発および治療アプリの知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)は、「禁煙をはじめたきっかけ」に関するアンケート調査を行いましたので、その結果をご報告いたします。
また、本アンケートの結果を踏まえ、禁煙にポジティブな気持ちで取り組み、そして卒煙に成功する
人を増やすことを目的とした“禁煙日を、記念日に”プロジェクトを開始したことをお知らせ致します。
( 出所:「禁煙︎きっかけに関する調査」( 2018年1月、キュア・アップ実施) )
禁煙のきっかけアンケート調査、第一位は「家族のため」
本プログラムを開始するにあたり、禁煙に取り組まれた経験のある方を対象に、禁煙を決意したきっかけについてのアンケート調査を実施しました。 (調査期間:2018年1月、対象:35~55歳の禁煙経験者、有効回答:160名)
調査の結果、禁煙に取り組むきっかけは、「家族のため」が1位、「節約(金銭)」が2位と回答の大半を占めました。一方、従来の禁煙訴求内容として多かった「健康のため」といった疾病予防的動機は、3位にとどまりました。
“禁煙日を、記念日に”プロジェクトとは
本プロジェクトでは、禁煙を「ひとりで我慢するもの」ではなく、「誰かのために行う」「周囲のみんなが応援してくれる」活動として再定義。「禁煙日を、記念日に」をスローガンに、禁煙にポジティブな気持ちで取り組む人、応援する人が増える未来を実現できるよう貢献していきます。
本プロジェクトの開始にあたり、プログラム名を「ascure(アスキュア)禁煙プログラム」から「ascure卒煙プログラム」に変更いたしました。「禁煙」(=禁じる)というネガティブなワードから、「卒煙」(=たばこを卒業し、新たな旅立ちを迎える)というポジティブなイメージに大きく転換することで、挑戦者・成功者を飛躍的に増やしていくことを目指します。Webサイトも全面リニューアル。周囲の人からの支援や、大切な人への思いから卒煙に成功した方々のリアルなエピソードを継続して紹介していくことで、卒煙成功者がさらに成功者を生み出す正のスパイラルを目指していきます。
また、今後「誰かのために」始める禁煙を支援する新機能と致しまして、大切な方に自分の禁煙への取り組み状況をシェアする機能を実装いたします。これにより、一緒に卒煙を目指す上でのモチベーションを喚起し、利用者を卒煙成功へと導きます。
禁煙の意味を変える本プロジェクトは、健康経営やデータヘルス計画に力を入れる法人さまから多数のご賛同いただいています。賛同法人インタビューは「ascure卒煙プログラム」新Webサイトでご覧頂けます。
本リリースを皮切りにキュア・アップでは、「禁煙日を、記念日に」を合言葉に、家族や友人、恋人、会社の同僚、サークル仲間などを対象としたプロジェクトを企画・展開し、より多くの方々が卒煙への第一歩を踏み出せるよう、貢献してまいります。
「ascure卒煙プログラム」概要
医療機関向け「治療アプリ」開発で蓄積した知見を民間法人の健康増進にも活用頂けるよう、法人向け「モバイルヘルスプログラム」を展開しています。その第一弾として2017年4月に提供を開始したのが「ascure卒煙プログラム」です。従業員の“卒”煙をポジティブに推進する本プロジェクトは、各業種で日本を代表する企業・健保組合様からご賛同を頂いています。従来の禁煙外来・禁煙プログラムが持つ課題に対し、テクノロジーを活用して新しいソリューションをご提供しています。
特徴
- 医師開発アプリで毎日フォロー:従来の「支援の空白期間」をテクノロジーで解消
- 信頼できる禁煙指導員がサポート。禁煙指導もオンラインで:通院の手間や負担を緩和し、始めやすく・続けやすい
- お薬(OTC)を自宅までお届けします
「株式会社キュア・アップ」について
株式会社キュア・アップは、高度なソフトウェア技術と医学的エビデンスに基づいた疾患治療用プログラム医療機器創出に向け、研究開発を行い、製造販売を目指すMedTechベンチャーです。「アプリが病気を治療する効果を持つ」という新しい医療サービスを日本で初めて実現するために、病気を治療するアプリである「治療 アプリ」の開発に取り組んでいます。
加えて、これらの医療機関向け治療アプリの開発で蓄積した知見を活用した民間法人向けモバイルヘルスプログラムの第1弾として「ascure(アスキュア)卒煙プログラム」、第2弾として「ascureSPARXメンタルヘルス・プログラム」を提供しています。
また、 日本で生み出したモデルをベースに「日本発のデジタルヘルスソリューション」として、順次グローバルにも展開していく予定です。