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日経デジタルヘルス　 完全オンラインで体重減少を支援、アプリやIoT活用 にて、ascure STEPSについて掲載頂きました。 医師開発アプリとIoTワイヤレス体重計、オンライン指導などを活用して「完全オンライン」で体重減少プログラム（特定保健指導対応）を提供するサービスの概要や、生活習慣改善の努力対象を絞ることで成果が出やすい「弱点」を参加者ごとに特定し、行動と認知を改善し「最小の努力で最大の成果」の創出を実現していくという本プログラムの特徴についてご紹介いただきました。 キュア・アップでは、デジタルテクノロジーを用いた従業員の健康支援に関するセミナーも開催しております。よろしければ下記ページ中段のセミナー案内をご確認ください。 テクノロジーが生み出す禁煙・生活習慣改善支援の新時代

　 [2019/4/23 追記] 過去の一定時期の禁煙プログラムにおいて、これまでのリリースにて公表させて頂いておりました流出可能性のあるデータ項目以外の情報の取得があったことが、クービック社との継続調査により今回検知されました。 検知に時間を要した事由ですが、今回の対象となった情報は過去の一定時期の参加者様に限られる内容でありましたため、両社にて時系列を踏まえながら慎重に影響範囲特定のための継続調査に臨んでいたことが、その事由となります。なお、当該情報の取得があった方は160 名です。 今回の追加報告をリリース公表させて頂くほか、弊社及びクービック社としましては、検知が遅れてしまった経緯含め、今回判明した情報の対象となる参加者様・導入法人様に個別にご報告をさせて頂くことで、真摯に対応させて頂く所存であります。 改めまして、ascureをご利用のお客様に多大なるご迷惑とご心配をおかけ致しますことを深くお詫び申し上げます。   ================== [2019/4/4 追記] 従前からご報告している個人情報の漏えいにつきまして、クービック社から、2019年4月3日に新しい発表がなされましたので、弊社も合わせてご報告させていただきます。 クービック社において流出したデータの特定調査を継続して行ったところ、弊社サービスであるascureに関しても、前回ご報告した個人情報の他に流出した可能性のある情報が確認されました。弊社において、当該流出した可能性のある情報の内容について確認したところ、いずれも当該情報のみでは、特定の個人を識別できる情報ではありませんでした。 また、当該情報に他の情報を紐づけることによって当該情報が個人情報に当たり得る可能性は否定できませんが、当該情報とすでに流出している個人情報は別に管理がなされており、これらを紐づけることによって個人情報となる可能性は低いと考えられます。上記紐づけがなされることによって更なる個人情報が流出することとなる等の二次被害の拡大防止の観点から、流出した可能性のある情報の項目や種別の公表は差し控えさせていただきます。 今後、新しい情報が確認されることがありましたら、改めてご報告申し上げます。 改めまして

特定保健指導も「完全オンライン」の時代に 医師開発アプリとIoTデバイスによる生活習慣改善プログラム 「mHealth（モバイルヘルス）」新サービスをキュア・アップがリリース 疾患治療用プログラム医療機器としての治療アプリの研究開発および治療アプリの知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社キュア・アップ（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太）は、医師開発の支援アプリ、IoTデバイス、そして指導の全過程をオンラインビデオ通話で可能とする「完全オンライン」の生活習慣改善による体重減少プログラム「ascure STEPS」 (アスキュア ステップス）を、2019年4月よりサービス提供開始し、本日よりティザーサイトをオープンしたことをご報告いたします。なお、本プログラムは、特定保健指導に対応しております。 ascure STEPS（アスキュア ステップス）ティザーサイト https://steps.ascure.technology/ 開発の背景 悪性新生物、心疾患、脳血管疾患、糖尿病、高血圧といった「生活習慣病」は日本人の死亡原因の約６割*を占め、国民医療費の比率の観点でみても約12億円、総医療費の約3割を占めており**、医療財政が深刻化する中、その抑制は急務といえます。 この対策として厚生労働省では1年に1度特定健診を受診し、高リスク者に対しては「特定保健指導」を受け早期の改善を促しています。加えて昨今では、政府の未来投資会議「革新的事業活動に関する実行計画 」においてその対象者の割合を「2020年までにメタボ人口（特定保健指導の対象者をいう）を2008 年度比25％減」と高い改善目標を掲げる方向であることや、実施率についても厚生労働省が平成30～35年度の目標として「45%」と現状の倍以上の水準と設定*** 、目標値より著しく低い場合には後期高齢者支援金の加算が最大10％に引き上げられるというペナルティを要求されるなど、今後ますます強力に推進していくことが見込まれます。 こうした背景の中で、特定保健指導が必要にも関わらず従来の特定保健指導プログラムでは参加しなかった層でも参加意欲が湧く画期的なアプローチが待ち望まれており、厚労省も「保険者の厳しい財政状況や専門職の限られた人的資源の中で、更なる実施率 の向上