ニュース - CureApp, Inc.

疾患治療用プログラム医療機器として「治療アプリ」の研究開発を行う株式会社キュア・アップ（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太）はこの度、自治医科大学 内科学講座循環器内科学部門の苅尾七臣教授らと高血圧症に対する「治療アプリ」の共同開発を行い、臨床研究を開始することをお知らせ致します。本臨床研究では、高血圧診療における「治療アプリ」の降圧効果を探索的に検証するもので、医薬品以外の新たな高血圧治療戦略の創出を目指します。 実施の背景 株式会社キュア・アップは、モバイルテクノロジーの進化を適用した新しい医療の形として、従来より高い治療効果を実現する個別最適化された（パーソナイライズド）医療の実現を目指しています。 具体的には、これまで介入の難しかった患者様の意識・習慣や時間帯（院外、在宅・外出時など）も含めて、幅広い患者様の生活に医療用アプリ「治療アプリ」を通して治療介入し、患者様それぞれの状態に応じた適時適切なフォローを行う仕組みの構築を目指しています。 高血圧は心血管病（脳卒中や心疾患）の最大のリスク因子であり、高血圧に起因する死亡者数は年間約10万人と推定されます。日本国内における高血圧患者の推定人口は約4300万人と推定され(※1)、そのうち、継続的に治療を受けていると推測される患者数は、約1011万人に登ります(※2)。 高血圧の年間医療費は近年1.8兆円あまりで推移しており、糖尿病の1.2兆円に対しても高額です。さらに高齢化も進む中、心血管疾患全体の医療費は、年々増加傾向にあります。(※3) 高血圧の治療や予防には、生活習慣の改善が不可欠であり、健康日本21(第2次：2012年7月10日厚生労働省告示430号)では、食生活・身体活動・飲酒などの対策推進により、国民の収縮期血圧平均値を10年間で4mmHg低下させることを目標としています。しかしながら生活習慣の改善は、患者の意欲や職場・家庭の生活環境にもよるため、継続が難しく、医療機関による介入は効果を発揮しにくいという課題があります。 このような状況下、株式会社キュア・アップは、モバイルテクノロジーを適用した新しい医療の形として、「治療アプリ」の開発を進めています。「治療アプリ」は、院外、在宅時等の患者様の日常生活において、医学的エビデンスに基く個別最適化された治

日経xTECHと日経BP総研が行う最先端技術カンファレンス「テクノロジーNEXT 2018」が先日開催されました。会期中、複数のテーマでセミナープログラムが同時開催されていたのですが、「デジタル医療 最前線　2018年、GoogleやAppleがFDAの世界へ」にて、弊社代表の佐竹も登壇の機会をいただきました。カンファレンス来場者の医療分野のイノベーションへの関心は高く、当日は一番大きな会場が満席となる盛況ぶりでした。 佐竹からは、「スマホアプリという新たな治療戦略の時代へ」をテーマに、デジタルヘルスに関してアカデミアの立場から研究してきた経験を踏まえ、アプリケーションを使用した治療およびアメリカや国内での先行事例をお話しました。 アプリが医療機器、医薬品にとともに第３の治療の選択肢となることで、「それぞれを融合させ、強みを生かしたより質の高い治療」が、「場所や時間の制限なく世界中で受けられる」未来 。そのような世界を実現すべく日々開発に取り組んでいるという思いについても、今回お話させていただきました。 今後もキュア・アップでは、最先端のテクノロジーで優れたプロダクト・プログラムを提供し、企業の課題や人々の命に貢献していきます。

経済産業省がNEDO、JETROと開始した「J-Startup」プログラムの認定企業に、弊社が採択されました。 「J-Startup」は2017年12月に閣議決定された「新しい経済政策パッケージ」に掲げられた政府のスタートアップ支援策で、世界で戦い勝てるスタートアップ企業を日本で生み出し、新しい価値を提供していくことを目標に掲げています。有識者による厳しい審査と推薦を経て、日本のスタートアップ企業約10,000社の中から92社が、今回「J-Startup」認定企業として採択されました。 プログムラムスタート初日には虎ノ門ヒルズにてローンチセレモニーが開催され、弊社代表佐竹がパネルディスカッションへ登壇、世耕弘成経済産業大臣や経営者の方々と「J-Startupの成功の道筋」をテーマにお話をいたしました。 世界で勝ち残っていくためには「従業員のダイバーシティに力を入れ高い技術力を確保することが重要」といった意見が多くあがる中、佐竹からは、医療の分野においては国内外変わらず「医学的な知見やプロセスに基づいた開発が重要」であり、今後も軸はぶらさず医学に真摯にプロダクトを作り、臨床現場の中で蓄積した知見を世界に発信していきたいという思いをお伝えさせていただきました。 日本のベンチャー企業のますます発展には「資金支援の拡大」や「海外への情報発信」に加え、「日本全体のマインドセットを変え、起業はすばらしいものだという空気をつくること」といったことが必要であり、J-startupへの大きな期待が感じられるパネルディスカッションとなりました。 今後もキュア・アップでは、最先端のテクノロジーで優れたプロダクト・プログラムを提供し、企業の課題や人々の命にグローバルに貢献していきます。

『mark』は、「スポーツライフスタイル」というキーワードを謳い、成熟化するスポーツシーンとそれにまつわる暮らしに焦点をあてた雑誌です。そのSPRING/SUMMER 2018号に弊社が提供する「法人向けモバイルヘルス（mHealth）プログラム：ascure（アスキュア）」を取り上げていただきました。 「テクノロジーが導く未来派のヘルスケア」特集内で、利用者が気軽に取り組める「スマートフォンアプリを使った禁煙、及びメンタルヘルスの向上」を可能にするサービスとして、「ascure(アスキュア)卒煙プログラム」および「ascureSPARXメンタルヘルス・プログラム」を取り上げて頂きました。 弊社にとって「スポーツ」「ライフスタイル」を特徴とする雑誌に取材を頂くのは初めてでしたが、こうしたご要望にも可能性を感じることのできる貴重な機会となりました。 詳しくはこちらをご覧ください： ・「ascure（アスキュア）卒煙プログラム」についてはこちら https://www.ascure.technology/ ・「ascureSPARXメンタルヘルス・プログラム」についてはこちら https://sparx.ascure.technology/ ・「mark」掲載号についてはこちら   http://mag.onyourmark.jp/

5月16日〜19日に熊本にて行われた 「第91回 日本産業衛生学会」 。法人や行政機関などで保健指導に携わる産業医・保健師の方々が一堂に会する大きな学会です。前回（第90回）に続き貴重な機会をいただき、ランチョンセミナーを開催させて頂きました。 健康経営・産業保健マネジメントに関する研究の第一人者でいらっしゃる産業医科大学 森 晃爾先生に座長頂き、弊社代表 佐竹、トロント大学CAMH(Centre for Addiction and Mental Health)にてうつ病の研究をされている森口先生から 「健康経営を促進するテクノロジーの活用〜モバイルヘルス活用の実例から〜」 をテーマに登壇をさせていただきました。 まずは佐竹より 「ascure（アスキュア）オンライン禁煙プログラムの使用実績と課題」 と題し、健康経営に関して企業を取り巻く状況や事例をご紹介したのち、スマートフォンアプリを活用した健康経営へのアプローチについて、禁煙をテーマにお話しをさせて頂きました。 「ascure（アスキュア）卒煙プログラム」での参加者の経過から、 オンラインで支援をうけられる利便性と、心理的依存や従来の支援の空白期間を埋めるフォローの充実から、継続率・成功率が大きく上昇していることをご紹介させて頂きました。 　−　ascure卒煙プログラム： https://www.ascure.technology/ 医療向け「治療アプリ®」の多施設臨床試験の結果をご紹介したほか、民間法人向け「ascure（アスキュア）禁煙プログラム」の最新データもご紹介いたしました。 加えて、充実したフォロー・支援を、アプリとオンラインカウンセリングといったテクノロジーを活用して効率的に提供していくため、 禁煙外来よりも2、3割抑えた金額で提供できていることで、経済性・投資対効果の点でも注目できる結果があがってきています。 続いて、森口先生より 「メンタルヘルス対策の現状とモバイルヘルスを用いた支援の最新事例」 についてお話いただきました。 うつ病は社会的損失が大きく、企業においてもその対策は大きな課題となっています。2015年12月のストレスチェック義務化により、高ストレス者が把握できるようになったものの、 医師の面談に訪れる方は全体の1％にも満たな