ニュース - CureApp, Inc.

  前職の製薬会社でMRをする中で、属人化した営業手法に限界を感じたという田中。 CureAppのセールスチームにジョインし、顧客との接点を最大化させるための効率的な営業手法を追求してきました。「The Model」の考え方をベースに、SFA/CRMに代表されるようなセールステックの導入や、オンラインでの活動をベースにしつつもオフラインをミックスさせた新しい営業体制のトライアルにも取り組んでいます。どれも医療業界では新しい取り組みですが、かつて抱えた「こんなチームで戦いたい」が形になっていく過程に、仕事のやりがいを感じるといいます。 治療用アプリのセールスは、医療業界に新しい風を吹かせることができるのか。日々、奮闘する田中に話を聞いてみました。 田中　康亮（たなか　こうすけ） 医療事業開発・推進部　セールスユニット 新卒で製薬会社にMRとして入社し、チームリーダーを経験。支店での戦略策定や講演会企画などにも関わる。９年間勤めた後、2020年5月にCureAppに転職。CRMの設計・運用などセールスに関わる業務の最適化や、マーケティング施策を担当。趣味は音楽鑑賞・銭湯サウナめぐりなど。 CureAppが目指す新しい営業体制に共感し入社 ――CureAppに入社したきっかけについて教えてください。 前職では製薬会社でMRとして働いていました。エリアを数箇所転勤しながら働き、チームリーダーも勤めました。MRは基本的に各エリアで担当する医療機関に訪問して情報提供活動を行います。MRの活動は個々の裁量に任されることが多く、そのため、エリアを担当するMRが異動などで変わると、途端に実績が落ちる、もしくは上がるということも起こります。 チームリーダーをする中で、私はその属人化に違和感を持つようになりました。属人化せず、効率的で生産性の高い営業手段はないだろうか？少人数の組織体制でもスケールできる方法はないだろうか？と、SaaS企業に代表されるような、最新の営業手法にも興味を持つようになったのです。 そんな中でCureAppでは、セールステックを駆使して、少数精鋭のチームで成果を出す営業体制の構築を掲げており、そこに共感したのが入社のきっかけです。 「The Model」と言われる営業の一連の流れを分業体制で行い、成果を最大化する手法を、医療業界で取り入れるということに新しさを感

 日刊ゲンダイ ヘルスケアにて、『 スマホアプリによる「デジタル高血圧治療」臨床結果は上々』 と題し、弊社の高血圧治療アプリについて掲載されましたのでお知らせさせていただきます。 日刊ゲンダイ ヘルスケア スマホアプリによる「デジタル高血圧治療」臨床結果は上々

『 日本初の治療用アプリ開発陣が語る、「移り変わることが前提」な開発とは？ 』と題し、＠ITに弊社CDO 鈴木と技術部長 中村のインタビューが掲載されましたのでお知らせ致します。 （弊社CDO 鈴木 晋） ＠IT  日本初の治療用アプリ開発陣が語る、「移り変わることが前提」な開発とは？ https://www.atmarkit.co.jp/ait/articles/2105/12/news002.html 弊社で開発しているプロダクトの開発秘話や言語について、新しい技術の導入方法などをお話をしています。是非ご覧ください。 (弊社技術部長 中村 哲）

『 佐竹晃太が語る治療用アプリとデジタル療法がもたらす新・医療 』と題し 、 現状の医療が抱える課題や医療格差の拡大、各国のデジタル療法による治療用アプリの開発状況、そしてクリニック経営において治療用アプリを導入した場合に得られるメリットなどをお話しさせていただきました。 近年は治療用アプリを用いたデジタル療法は医学会でも注目を集めつつあり、医学雑誌でも論文が発表される機会が増えています。そこで、今回はデジタル療法の医学研究の現状について紹介したいと思います。 権威ある雑誌でのデジタル療法に関する論文掲載数が増加 進む治療用アプリの医学研究 うつ病の認知行動療法の治療用アプリの治療有効性 糖尿病治療用アプリの臨床研究 うつ病、糖尿病、ニコチン依存症…医学会で注目集めるデジタル療法―佐竹晃太の「治療用アプリとデジタル療法がもたらす新たな医療」（5） https://medicalai.m3.com/news/210505-series-cureapp5 ---------------------------------------------------------------------------------------------------------------------- 過去コラム記事はこちらからご覧ください 急速に進む医療のデジタル化、その課題とソリューションとは―佐竹晃太の「治療用アプリとデジタル療法がもたらす新たな医療」（1） https://medicalai.m3.com/news/201016-series-cureapp1 治療用アプリ、契約から処方までWebブラウザ上で完結―佐竹晃太の「治療用アプリとデジタル療法がもたらす新たな医療」（2） https://medicalai.m3.com/news/201113-series-cureapp2 各国で急速に承認されるデジタル療法―佐竹晃太の「治療用アプリとデジタル療法がもたらす新たな医療」（３） https://medicalai.m3.com/news/201118-series-cureapp3 在庫管理不要、集患効果…、治療用アプリがもたらすクリニック経営への恩恵―佐竹晃太の「治療用アプリとデジタル療法がもたらす新たな医療」（4） https://medicalai.m3.c

「アンコンシャス・バイアス」という言葉を知っていますか？ 最近、日本でも株式会社メルカリが「無意識（アンコンシャス）バイアス ワークショップ」の社内研修資料を無償公開していたり、各企業の取り組みの一つとして耳にする機会が増えてきていると思いますが、アンコンシャス・バイアスとはどのようなものなのでしょうか。 今回、弊社のメディカル本部メンバー主催により「アンコンシャス・バイアス ワークショップ」が全従業員向けに開催されました。 アンコンシャス・バイアスとは、「アンコンシャス（unconscious）＝無意識」と「バイアス（bias）＝偏見」を指し、無意識に存在する偏見や思い込みを意味する言葉です。 日々私たちが日常生活や仕事をする上で、過去の経験や知識、価値観、信念をベースに認知や判断を無意識に行い、発言や行動として現れることが、時にはネガティブに影響してしまうことがあると言われています。 特にコロナ禍でリモートによるコミュニケーションが増える今、アンコンシャス・バイアスを理解することはとても重要なのではないでしょうか。 これまでもCureAppでは、働きやすい職場環境作りとして、CureAppが大切にしている4つの「VALUEを知る会」や「役割期待値の会」など様々な勉強会やワークショップを企画、実施してきましたが、今回全社員に向けて「アンコンシャス・バイアス ワークショップ第一弾」が開催されました。 今回のワークショップはフルリモートで行われ、40名ほどの社員が参加しました。まずアンコンシャス・バイアスとは何か、それによりどのような影響があるのかを学び考え、それぞれが歩み寄ることの重要性について理解を深めました。 その後、部門を超えた少人数でのグループが作られ、親和性バイアス、確証バイアス、パフォーマンスバイアス、内的・外的帰属バイアス、マイクロアグレッション、家庭内性別役割バイアスなど多くの状況におけるバイアスについて熱い議論が行われました。ディスカッション後にはそれぞれそのバイアスによる影響について全体へ発表、共有する場も設けられ、より具体的な例により社員皆で理解を深めることができました。 アンコンシャス・バイアス自体は誰もが持っているものであり、自己防衛による「エゴ」や日々の積み重ねによる「習慣や慣習」、こだわりやコンプレックス、不安などによる「感情」が要因

日本経済新聞（ 2021年5月11日付）に「治療アプリ登場　追い風に」と題し、弊社ニコチン依存症治療アプリCureApp SCについて掲載されましたのでお知らせさせていただきます。

 CureAppが開発中のアルコール依存症治療アプリを用いた臨床試験が開始 〜内科でのアルコール依存症治療の実現を目指す〜 　 株式会社CureApp（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太　以下、当社）は、当社が研究開発を進めるアルコール依存症治療アプリ（以下、本治療アプリ）を用いた臨床試験が地方独立行政法人岡山市立総合医療センター 岡山市立市民病院で実施されることをお知らせいたします。 本試験の実施背景 　飲酒は世界の疾病負荷の原因第9位 *1 で、国内のアルコール依存症患者は約107万人 *2 いると推定されています。アルコールの有害な使用は本人の健康を損なうだけでなく、労働生産性の低下や自動車事故、犯罪の増加、家庭内暴力など社会的にも多大な悪影響を与えます。 　アルコール依存症への対策として、国内では2013年にアルコール問題の発生・進行・再発の予防のための計画策定と実施を定めた「アルコール健康障害対策基本法」が制定され、2015年の国連サミットで採択されたSustainable Development Goals（SDGs, 持続可能な開発目標）にも、アルコールの有害な摂取の防止・治療強化 *3 が含まれています。このように国内外で対策の必要性が注目されているにも関わらず、アルコール依存症に対して有効とされる認知行動療法や薬物療法などの専門的治療を受けている患者は国内では約5万人に過ぎず、100万人以上が未治療 *2 であると推定されています。この治療ギャップの原因として、専門の医療機関が少ないことに加えて、患者が専門医療機関の受診に気後れすることが挙げられています。またアルコールによる身体疾患で内科に入院を要した患者でさえ、アルコール依存症専門治療を受ける方はごく一部にとどまっています。そのごく一部の患者においても、内科入院後、依存症治療を受けるまでに平均で33ヶ月 *4 かかっているという調査結果も報告されています。　 　近年、新しい治療法として注目される治療用アプリを用いて一般内科でアルコール依存症治療ができれば、これらの課題を解決できる可能性があります。すでに、米国では薬物使用障害向け治療用アプリがFDA（アメリカ食品医薬品局）からの薬事承認を取得し、日本でも当社が開発したニコチン依存症向け治療用アプリが2020年に国内初の治療用アプリとし

2021年5月2日付 読売新聞 Digi Lifeに「 禁煙治療　スマホアプリで 」と題し、弊社ニコチン依存症治療アプリCureApp CureApp SCが掲載されましたのでお知らせ致します。