ニュース - CureApp, Inc.

この度、弊社代表の佐竹は、株式会社キュア・アップとは独立した法人として、「国内外の病院・研究機関との共同研究や連携を組みながら、基礎研究から臨床応用に到るまで幅広く医療情報科学の研究を行うリサーチラボ」として"CureApp Institute"という研究機関を立ち上げました。 今回、先日2月2日〜3日に行われた日本遠隔医療学会スプリングカンファレンス2019にて、このCureApp Institute代表理事として 治療アプリ・デジタル療法の概況up-to-date と本分科会の取り組みについて お話をさせていただきました。 治療用アプリケーションとは何か、そして海外で進んでいる最新の動きとしてアメリカで進んでいる医療アプリの迅速な承認プロセスへの動き、中国・欧州・カナダにおけるソフトウェア薬事法などについてもお話をさせていただきました。 加えて、東京大学総合文化研究科広域科学専攻であり、CureApp Institute所属研究者加藤から、 法人向け禁煙プログラム「ascure 卒煙」の介入成績～アプリとオンライン面談を活用した新規禁煙補助プログラム～ についても発表をさせていただきました。 アプリや遠隔・オンライン指導による新しい禁煙支援が生み出す介入成績のほか、今まで禁煙に取り組みにくかった層からも参加が多く新たなアプローチが可能となったこと、通院が必要な禁煙外来との比較についてお話させていただきました。 今後、遠隔・オンライン医療がさらに急速に目覚しい発展を遂げていくであろう今、多くの関心が寄せられより質の高い医学的なディスカッションの場は非常に重要です。少しでもこうした場に貢献できることを目指して、弊社としてもCureApp Instituteの研究活動を支援していく所存です。

疾患治療用プログラム医療機器としての治療アプリの研究開発および治療アプリの知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社キュア・アップ（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太）は、神奈川県内77の健康保険組合で構成される健康保険組合連合会 神奈川連合会に「ascure（アスキュア）卒煙プログラム」が試験的に導入され、健保連では青森に続き2例目の導入となり、参加申し込みも好調に推移していることをご報告いたします。 「ascure卒煙プログラム」導入の背景 　改正健康増進法の成立などの影響もあり、全国各地で禁煙施策を進める動きが活発になってきている中、健康保険組合連合会 神奈川連合会でも喫煙対策は重要な取組みとなっていました。 　既存の禁煙施策では参加しない層も参加する魅力を持つ新しい施策を検討している中、1) 初回から最後まで完全オンラインの「利便性」、2) 医師開発アプリと保健師など有資格者指導員によるカウンセリングを６ヶ月提供する「フォローの手厚さ」が評価され、「ascure（アスキュア）卒煙プログラム」のトライアル導入となりました。1月より禁煙プログラム参加者募集を開始しましたが、すでに参加申し込み数上限近くの申し込みが集まっています。 「ascure卒煙プログラム」概要 　医療機関向け「治療アプリ」開発で蓄積した知見を民間法人の健康増進にも活用頂けるよう、法人向け「モバイルヘルスプログラム」を展開しています。その第一弾が、従来の禁煙外来・禁煙プログラムが持つ課題に対し、テクノロジーを活用して新しいソリューションを提供する「ascure（アスキュア）卒煙プログラムです。本プログラムは、「医師開発の専用アプリ」「医療資格を持つ指導員によるオンラインカウンセリング」「OTC医薬品の自宅配送」を組み合わせ、多面的に禁煙をサポートします。  ascure（アスキュア）卒煙プログラムWebサイト https://sc.ascure.technology/ 特徴 ・医師開発アプリで毎日フォロー：従来の「支援の空白期間」をテクノロジーで解消 ・信頼できる禁煙指導員がサポート。禁煙指導もオンラインで：通院の手間や負担を緩和し、始めやすく・続けやすい ・お薬（OTC）を自宅までお届けします ※本プログラム及び専用アプリは医療機器ではなく

2019年1月30日 日本経済新聞 夕刊に、弊社のニコチン依存症アプリを治験にて使用いただいた患者さまの声が掲載されました。 ニコチン依存症には身体的依存と心理的依存の2つの依存性がありますが、心理的依存は身体的依存と異なり医薬品だけでは克服することが難しいものです。加えて、依存性の強弱やパターンも様々なため、患者様に応じてきめ細やかな、まさにパーソナライズドされ、かつ適時でのサポートが重要となります。 取材にてこの 「心理的依存をアプリで克服できた」 とお話しくださり、以前禁煙にチャレンジした際は1ヶ月で断念してしまったそうですが、今回は1年以上継続できているとのことです。 実際に使用してくださった患者さまの生の声を伺え、この「治療アプリ」の開発を行っている弊社の医師やエンジニア、臨床・薬事など社員皆それぞれの立場から、患者さまの命を救うプロダクトを生み出していることを改めて実感し、とても嬉しく感じました。 ニコチン依存症治療アプリの治験は既に終了し、薬事承認・保険適用を目指しております。今後、治療アプリを多くの患者さんにご使用頂けるようになり、多くの方々の禁煙と健やかな生活に貢献していけるよう、より一層社員一丸となってまいります。 ご協力をいただいた患者さまには、この場をお借りして感謝申し上げます。 記事全文はこちら： https://webreprint.nikkei.co.jp/r/LinkView.aspx?c=84FE62C476E14815895B549CE78929AB

先日 日本医師会、経済産業省関東経済産業局主催にて行われた、 2018年度 第5回（神奈川県川崎市）医師主導による医療機器開発のためのニーズ創出・事業化支援セミナー にて、弊社代表佐竹が 「医師が処方する『治療アプリ』〜我が国におけるデジタル療法の確立を目指して〜」 をテーマにお話をさせていただきました。   現在確立されている医薬品やハードウェア医療機器での治療法の他に、第三の治療法として治療アプリが医師から処方されることを目指し、弊社は治療アプリの開発を進めています。 当日は、治療アプリ/デジタル療法に関する最新の国内外での潮流についてお話をさせていただいた他、弊社開発のニコチン依存症治療アプリについてもご説明をさせていただきました。   現在の禁煙外来では、3ヶ月の受診期間の終了後に再喫煙が多く生じていることに課題感を持ち、ニコチン依存症特有の心理的依存に対して新たな治療アプリで介入をしていくサポートの仕組みについて、さらには治験など弊社で行なっている臨床試験の情報についてもお話をさせていただきました。