ニュース - CureApp, Inc.

平素よりascureSPARXメンタルヘルスプログラムをご愛顧頂き、誠に有難うございます。 この度、このascureSPARXの提供を2019年内をもって終了させていただく事となりました。 ご愛顧を頂きました皆様には、改めて御礼申し上げます。 なお、現在ご参加頂いている方には、現在のプログラムが終了するまでご使用頂けます。 何卒ご理解のほど、どうぞよろしくお願い申し上げます。 株式会社CureApp ascureSPARXカスタマーサポートセンター

先日、パシフィコ横浜にて行われた BioJapan 2019セミナー は、バイオテクノロジーを基に医療・医薬、ヘルスケアや環境など様々な分野にて、国内外の第一線で活躍をしている研究者や経営者が最新の動向についての情報提供や議論が交わされるセミナーです。 1986年の初開催から今年は第21回を迎え、開催3日間で延べ7424名の方々が参加し、日本だけでなく海外からの参加者も多くたくさんの議論が交わされる機会となりました。     今回、弊社COO宮田尚が「デジタル技術が変革する医療：診断と治療」セッション内にて、 「DTxで生まれる新たな治療戦略と日本発のグローバル展開」 についてお話をさせていただきました。 ソフトウェアなどのデジタル技術を活用し、疾患予防や管理、治療へ介入する デジタルセラピューティクス （Digital Therapeutics　略：DTx）は、既に海外では糖尿病などの領域でも進んでおり、患者の行動変容を促し生活習慣そのものを変えることで予防へも繋がることが分かっています。   今回、海外での事例も紹介する他、いわゆる健康アプリと治療アプリはどう違うか、現在の禁煙治療の持つ課題とそれに対しての治療アプリのアプローチ方法、治験結果を経て新たにデジタルが生み出す治療戦略についてお話をさせていただきました。   また、DTx治療介入のグローバル化は、文化や環境的な背景が異なる海外においては課題も様々であり、疾患によって、国や文化、環境によっても大きく左右されますが、個々人にカスタマイズできるDTxの特性を上手く活かすことができれば、今後大きく医療貢献できる日がくるとも言えます。   CureAppとしても国内だけでなく、海外でも様々な疾患治療、医療に貢献できるようさらに開発を進めて参ります。   昨年に引き続き、今年もとても多くの方に聴講いただき、改めてDTxの関心の高さを実際に感じる良い機会となりました。

日本経済新聞が現代の進化しつつある医療について様々な取り組みや最新医療について紹介する連載「医ノベーション」の2019年10月9日に、弊社プロダクトであるニコチン依存症治療アプリが掲載されました。 現在、弊社開発のニコチン依存症治療アプリは、日本で初となるアプリの治験を終了し、試験結果の発表も行いました。  　– https://www.wantedly.com/companies/cureapp/post_articles/171981 禁煙の成功には、医薬品が作用できる身体的依存を克服するだけでなく、心理的依存と呼ばれる長い喫煙習慣で身についた習慣や無意識にタバコを欲する精神的な依存を克服する必要があります。しかし、こうした根付いた悪い習慣を自分の意志だけで克服するのは容易ではありません。 実際に禁煙外来に通院していても、診療時以外の在宅、勤務の時間に様々な誘惑も多く、その状態に一人で耐える孤独な戦いを強いられる状況が多くあります。治療用のアプリがそうした時間内でも適切な支援を提供することで、診療時以外のこれまでの空白期間においてもサポートを提供できる、新しい時代の到来が近づいています。 近い将来、治療アプリが病院で処方される日がくる、その実現を目指してさらに開発を進めて参ります。 詳しい記事全文はこちらからご覧ください： https://webreprint.nikkei.co.jp/r/LinkView.aspx?c=2ECD29743D9A4C46B95C896A9E70C2A3 日本経済新聞　第７部　医ノベーション（２）   https://r.nikkei.com/article/DGXMZO5058448004102019TL1000?disablepcview=&s=4

NHK NEWS WEB に 「治療用アプリを“処方”する!?」 と題し、当社で開発を進目ている「治療アプリ」について、弊社代表佐竹のインタビューも交え記事が掲載されました。 5年前に薬事法が改正されソフトウェアも医療機器の対象となりました。 その中で、当社が開発をしているニコチン依存症へ対しての治療アプリは、禁煙外来の通院時以外の自宅やお仕事など誘惑が多い場面でもニコチン依存症の心理的依存に対してサポートをします。 また、オンライン診療が注目を集める中、「オンラインの禁煙治療」を実現する上で客観的な測定をどう行うかが課題となってきました。「禁煙成功」の自己申告だけでは正確ではないことが複数指摘されており、客観的に成否を確かめることが医師による正しい指導や、医療システム全体としても禁煙治療の費用対効果を適正に判断する上で重要です。 この課題に対して、アプリと連携するポータブル呼気CO濃度測定器を開発することでオンライン診療での測定を実現しました。 こうした取り組みについて、取材を頂きました。 詳しくはこちらをご覧ください： NHK NEWS WEB 「治療用アプリを“処方”する!?」 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190925/k10012098691000.html?utm_int=nsearch_contents_search-items_001 また、こちらの内容は10月4日のNHKラジオ第一の「Nラジ」でも放送されました。 健康保険適用の見通しから、実際のアプリの使用方法、禁煙外来診療時以外の空白期間でのニコチンの心理的依存に対してどう治療アプリがいいのかなどについて、取材してくださった記者の方が説明をしてくださっています。是非、下記よりお聴きください。 Nらじセレクト 「健康保険も適用へ 治療用アプリ続々登場」 https://www4.nhk.or.jp/nradi/26/

スタートアップ企業やベンチャーキャピタルなどの動向を調査・分析する米国のCB Insightsは 2019 Digital Health 150 Companies として、世界中で革新的な発展を遂げているヘルスケア業界の中で、最も有望な民間企業リストとして150のスタートアップ企業を10月に発表しました。 この中で、日本企業では唯一、当社が選ばれました！ 当社は2019年3月には株式会社CureApp米国法人（CureApp North America, Inc.）を設立するなど、日本だけでなくグローバルで展開する「治療アプリ」の開発に取り組んでおり、今回のノミネートを非常に嬉しく思います。 https://www.cbinsights.com/research/digital-health-startups-redefining-healthcare/ こちらにも内容が掲載されております： Beyond Health 「これがヘルスケア業界を再定義するスタートアップ150社」 https://project.nikkeibp.co.jp/behealth/atcl/feature/00004/100400081/?P=1

医療機関向け「治療アプリ」の研究開発およびその開発知⾒を活⽤した法⼈向けモバイルヘルスプログラム（※）を提供する株式会社CureApp（本社︓東京都中央区 代表取締役社⻑︓佐⽵晃太）は、法⼈向け「ascure（アスキュア）卒煙プログラム」 において、2017 年4 ⽉の提供開始から約2 年半で導⼊法⼈数が130 を突破したことをご報告いたします。 ascure 卒煙プログラムWeb サイト https://sc.ascure.technology/ （※）法人向けモバイルヘルスプログラムが提供するサービスは、医療機器・医療行為ではございません。本プログラム及び専用アプリは医療機器ではなく、ニコチン依存症の「治療」を行うものではありません。   【ascure（アスキュア）卒煙プログラムについて】   「医師開発の専⽤⽀援アプリ」、「医療資格を持つ指導員によるオンラインサポート」、「OTC 医薬品 の⾃宅配送」を組み合わせ、完全オンラインで完結する利便性を追求した新しい禁煙体験を提供してい ます。 従来の禁煙外来では3 ヶ⽉に5 回通う必要がある通院の負担や、通院と通院の合間は⾃⾝の⼒で取り組まなければならない「孤独な戦い」が障害となるなど、⾃宅や勤務時などでの⼼理⾯のサポートに課題がありました。    当プログラムは、看護師や薬剤師などの医療資格と育成プログラムを経て専⾨知識を持った指導員が30~40 分かけてオンライン⾯談を⾏い、加えて専⽤の⽀援アプリからも365 ⽇参加者個⼈に合わせたアドバイスを提供するため、⼼理⾯でも⼿厚いサポートが可能となりました。また、禁煙の失敗が多い3〜6 ヶ⽉の期間も⽀援する⻑期にわたるサポートが、プログラム終了後にもしっかりと持続できる禁煙継続に寄与します。 【ascure 卒煙プログラム導⼊の背景】   近年、健康増進法改正の影響もあり、企業や健康保険組合等が受動喫煙防⽌の⽬的で喫煙所の撤去などと合わせて、従業員の禁煙を推進する法⼈が増えています。さらに、経済産業省が定める健康経営優良法⼈2019 の認定要件では「受動喫煙対策に関する取り組み」が必須項⽬となりました。禁煙は、受動喫煙防⽌・健康増進のためにも法⼈にとって重要なテーマであり、社員が忙しくても継

先日、NewsPicksにて 【直撃】治療アプリという、未来の「1兆円産業」 と題し、弊社代表佐竹のインタビューが掲載されました。 https://newspicks.com/news/4217026/ 弊社のプロダクト「治療アプリ®」開発のきっかけや、近年世界でも開発の動きが加速している治療用アプリのこれから、当社「治療アプリ®」の保険適用を目指すまでの道のりなど、幅広くお話をしています。 有難いことに多くの反響をいただき、より一層今後の研究・開発に向け力を頂きましたこと、この場をお借りして御礼申し上げます。 NewsPicks 【直撃】治療アプリという、未来の「1兆円産業」 https://newspicks.com/news/4217026/

2019年9月22日に、 第7回『臨床研究てらこ屋』in 福島 が開催されました。 弊社の薬事担当であり、岡山県精神科医療センターや京都大学大学院医学研究科 健康増進・行動学分野で活躍中の宋龍平 医師がお招きをいただき、「アプリを使った研究の実際について」お話をさせていただきました。 『臨床研究てらこ屋』は、福島県内の医療者に対して系統的な臨床研究方法論の習得を目的に開催されるワークショップで、福島県立医科大学附属病院臨床研究教育推進部が主催しています( https://direct.fmu.ac.jp/ )。今年は福島県内から約50名の医療者が参加し、活発な議論が行われました。また、昭和大学 矢嶋宣幸先生、福島県立医科大学 本多通孝先生、高橋世先生、栗田宜明先生､濱口杉大先生からの貴重なお話もありました。 そのような中、弊社で「治療アプリ®」の薬事を担い、新しい医療を切り拓きながら、臨床医・臨床研究者としても活躍中の宋より、個人として、チームとして臨床研究を続ける秘訣、そして現在の医療・臨床現場では治療が難しい疾患に苦しむ方々に、より適切な医療をソフトウェアの力を使ってどう届けていくか、そのために実施した臨床研究の実際についてお話をさせていただきました。 株式会社CureAppは、臨床現場、アカデミアと密に連携して、真に効果のある「治療アプリ®」を社会に届けられるよう、これからも邁進して参ります。

先日キュア・アップが、豊中市、⼀般財団法⼈ 社会的投資推進財団、株式会社三井住友銀⾏、株式会社ＳＭＢＣ信託銀⾏と共に 「ソーシャル・インパクト・ボンド（以下:SIB）」に関する契約締結を完了し、世界初の禁煙SIB となる 「とよなか卒煙プロジェクト」 を開始した ことをお知らせいたしました。 このSIBを含む成果連動型民間委託契約（以下: PFS : Pay for Success）はまだ新しい取組み・概念であることから、詳しく知って頂くためのメディア向けセミナーを上記の諸法人および内閣府の成果連動型事業推進室のご担当者様と実施しました。 当日は多くの記者の皆様が参加され、SIB、PFS、そして今回の「とよなか卒煙プロジェクト」の取り組みについてご紹介をさせて頂きました。 その内容を複数のメディアで取り上げて頂きましたので、一部ではありますがこちらに掲載させていただきます。 日本経済新聞 キュア・アップ、成果報酬型の禁煙プロジェクト https://www.nikkei.com/article/DGXMZO49583500Z00C19A9XB0000/   産経新聞 世界初の禁煙ＳＩＢプロジェクト 豊中市と三井住友銀など https://www.sankei.com/economy/news/190909/ecn1909090022-n1.html   CNET キュア・アップ、豊中市や三井住友銀行らと禁煙SIB契約を締結--「とよなか卒煙プロジェクト」 https://japan.cnet.com/article/35142406/ JNews 功報酬型で実施される「とよなか卒煙プロジェクト」 https://www.jnews.com/press/2019/019.html   MedIT Tech 世界初の「禁煙ソーシャル・インパクト・ボンド」が豊中市で開始、キュア・アップが受託 https://medit.tech/cureapp-2019-sib-toyonaka/   SankeiBiz 世界初の禁煙ＳＩＢプロジェクト 豊中市と三井住友銀など https://www.sankeibiz.jp/business/news/190909/bse1909091724002-n1.htm   yahoo!ニュース 世界初

株式会社キュア・アップは2019年10月1日より、社名を「 株式会社CureApp 」に変更いたしました。 弊社は2014年の創業から「治療用アプリ」のパイオニア企業として、禁煙・NASH・高血圧といった疾患治療をする医療機器としてのアプリの開発・臨床研究と、その知見を活かした法人向けモバイルヘルスプログラムの開発・提供を行って参りました。 そのような中、本年3月の米国法人設立、6~8月の資金調達と、本格的なグローバル展開への土壌が整いましたことから、グローバルに皆様から信頼をいただける企業となるよう、社名をアルファベット表記の「 株式会社CureApp 」に変更することといたしました。 弊社のミッションである「 ソフトウェアで治療を再創造する 」のもと、今後もより多くの方々の健康へ貢献できますよう、一層尽力して参ります。  今後とも、ご支援を賜われましたら幸いと存じます。