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「治療アプリ」開発の株式会社キュア・アップ、 高血圧治療アプリについて、 自治医科大学との共同開発・臨床研究を開始

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疾患治療用プログラム医療機器として「治療アプリ」の研究開発を行う株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)はこの度、自治医科大学 内科学講座循環器内科学部門の苅尾七臣教授らと高血圧症に対する「治療アプリ」の共同開発を行い、臨床研究を開始することをお知らせ致します。本臨床研究では、高血圧診療における「治療アプリ」の降圧効果を探索的に検証するもので、医薬品以外の新たな高血圧治療戦略の創出を目指します。 実施の背景 株式会社キュア・アップは、モバイルテクノロジーの進化を適用した新しい医療の形として、従来より高い治療効果を実現する個別最適化された(パーソナイライズド)医療の実現を目指しています。 具体的には、これまで介入の難しかった患者様の意識・習慣や時間帯(院外、在宅・外出時など)も含めて、幅広い患者様の生活に医療用アプリ「治療アプリ」を通して治療介入し、患者様それぞれの状態に応じた適時適切なフォローを行う仕組みの構築を目指しています。 高血圧は心血管病(脳卒中や心疾患)の最大のリスク因子であり、高血圧に起因する死亡者数は年間約10万人と推定されます。日本国内における高血圧患者の推定人口は約4300万人と推定され(※1)、そのうち、継続的に治療を受けていると推測される患者数は、約1011万人に登ります(※2)。 高血圧の年間医療費は近年1.8兆円あまりで推移しており、糖尿病の1.2兆円に対しても高額です。さらに高齢化も進む中、心血管疾患全体の医療費は、年々増加傾向にあります。(※3) 高血圧の治療や予防には、生活習慣の改善が不可欠であり、健康日本21(第2次:2012年7月10日厚生労働省告示430号)では、食生活・身体活動・飲酒などの対策推進により、国民の収縮期血圧平均値を10年間で4mmHg低下させることを目標としています。しかしながら生活習慣の改善は、患者の意欲や職場・家庭の生活環境にもよるため、継続が難しく、医療機関による介入は効果を発揮しにくいという課題があります。 このような状況下、株式会社キュア・アップは、モバイルテクノロジーを適用した新しい医療の形として、「治療アプリ」の開発を進めています。「治療アプリ」は、院外、在宅時等の患者様の日常生活において、医学的エビデンスに基く個別最適化された治療ガ...

【登壇】テクノロジーNEXT 2018に登壇しました

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日経xTECHと日経BP総研が行う最先端技術カンファレンス「テクノロジーNEXT 2018」が先日開催されました。会期中、複数のテーマでセミナープログラムが同時開催されていたのですが、「デジタル医療 最前線 2018年、GoogleやAppleがFDAの世界へ」にて、弊社代表の佐竹も登壇の機会をいただきました。カンファレンス来場者の医療分野のイノベーションへの関心は高く、当日は一番大きな会場が満席となる盛況ぶりでした。 佐竹からは、「スマホアプリという新たな治療戦略の時代へ」をテーマに、デジタルヘルスに関してアカデミアの立場から研究してきた経験を踏まえ、アプリケーションを使用した治療およびアメリカや国内での先行事例をお話しました。 アプリが医療機器、医薬品にとともに第3の治療の選択肢となることで、「それぞれを融合させ、強みを生かしたより質の高い治療」が、「場所や時間の制限なく世界中で受けられる」未来 。そのような世界を実現すべく日々開発に取り組んでいるという思いについても、今回お話させていただきました。 今後もキュア・アップでは、最先端のテクノロジーで優れたプロダクト・プログラムを提供し、企業の課題や人々の命に貢献していきます。

【登壇】経済産業省主導の「J-Startup」プログラム認定企業に採択、ローンチセレモニーにて登壇しました

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経済産業省がNEDO、JETROと開始した「J-Startup」プログラムの認定企業に、弊社が採択されました。 「J-Startup」は2017年12月に閣議決定された「新しい経済政策パッケージ」に掲げられた政府のスタートアップ支援策で、世界で戦い勝てるスタートアップ企業を日本で生み出し、新しい価値を提供していくことを目標に掲げています。有識者による厳しい審査と推薦を経て、日本のスタートアップ企業約10,000社の中から92社が、今回「J-Startup」認定企業として採択されました。   プログムラムスタート初日には虎ノ門ヒルズにてローンチセレモニーが開催され、弊社代表佐竹がパネルディスカッションへ登壇、世耕弘成経済産業大臣や経営者の方々と「J-Startupの成功の道筋」をテーマにお話をいたしました。 世界で勝ち残っていくためには「従業員のダイバーシティに力を入れ高い技術力を確保することが重要」といった意見が多くあがる中、佐竹からは、医療の分野においては国内外変わらず「医学的な知見やプロセスに基づいた開発が重要」であり、今後も軸はぶらさず医学に真摯にプロダクトを作り、臨床現場の中で蓄積した知見を世界に発信していきたいという思いをお伝えさせていただきました。   日本のベンチャー企業のますます発展には「資金支援の拡大」や「海外への情報発信」に加え、「日本全体のマインドセットを変え、起業はすばらしいものだという空気をつくること」といったことが必要であり、J-startupへの大きな期待が感じられるパネルディスカッションとなりました。   今後もキュア・アップでは、最先端のテクノロジーで優れたプロダクト・プログラムを提供し、企業の課題や人々の命にグローバルに貢献していきます。

【メディア掲載】講談社「mark」に掲載頂きました

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『mark』は、「スポーツライフスタイル」というキーワードを謳い、成熟化するスポーツシーンとそれにまつわる暮らしに焦点をあてた雑誌です。そのSPRING/SUMMER 2018号に弊社が提供する「法人向けモバイルヘルス(mHealth)プログラム:ascure(アスキュア)」を取り上げていただきました。 「テクノロジーが導く未来派のヘルスケア」特集内で、利用者が気軽に取り組める「スマートフォンアプリを使った禁煙、及びメンタルヘルスの向上」を可能にするサービスとして、「ascure(アスキュア)卒煙プログラム」および「ascureSPARXメンタルヘルス・プログラム」を取り上げて頂きました。 弊社にとって「スポーツ」「ライフスタイル」を特徴とする雑誌に取材を頂くのは初めてでしたが、こうしたご要望にも可能性を感じることのできる貴重な機会となりました。 詳しくはこちらをご覧ください: ・「ascure(アスキュア)卒煙プログラム」についてはこちら https://www.ascure.technology/ ・「ascureSPARXメンタルヘルス・プログラム」についてはこちら https://sparx.ascure.technology/ ・「mark」掲載号についてはこちら   http://mag.onyourmark.jp/

【学会】第91回日本産業衛生学会にてランチョンセミナーを行いました

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5月16日〜19日に熊本にて行われた 「第91回 日本産業衛生学会」 。法人や行政機関などで保健指導に携わる産業医・保健師の方々が一堂に会する大きな学会です。前回(第90回)に続き貴重な機会をいただき、ランチョンセミナーを開催させて頂きました。 健康経営・産業保健マネジメントに関する研究の第一人者でいらっしゃる産業医科大学 森 晃爾先生に座長頂き、弊社代表 佐竹、トロント大学CAMH(Centre for Addiction and Mental Health)にてうつ病の研究をされている森口先生から 「健康経営を促進するテクノロジーの活用〜モバイルヘルス活用の実例から〜」 をテーマに登壇をさせていただきました。 まずは佐竹より 「ascure(アスキュア)オンライン禁煙プログラムの使用実績と課題」 と題し、健康経営に関して企業を取り巻く状況や事例をご紹介したのち、スマートフォンアプリを活用した健康経営へのアプローチについて、禁煙をテーマにお話しをさせて頂きました。 「ascure(アスキュア)卒煙プログラム」での参加者の経過から、 オンラインで支援をうけられる利便性と、心理的依存や従来の支援の空白期間を埋めるフォローの充実から、継続率・成功率が大きく上昇していることをご紹介させて頂きました。  − ascure卒煙プログラム: https://www.ascure.technology/ 医療向け「治療アプリ®」の多施設臨床試験の結果をご紹介したほか、民間法人向け「ascure(アスキュア)禁煙プログラム」の最新データもご紹介いたしました。 加えて、充実したフォロー・支援を、アプリとオンラインカウンセリングといったテクノロジーを活用して効率的に提供していくため、 禁煙外来よりも2、3割抑えた金額で提供できていることで、経済性・投資対効果の点でも注目できる結果があがってきています。 続いて、森口先生より 「メンタルヘルス対策の現状とモバイルヘルスを用いた支援の最新事例」 についてお話いただきました。 うつ病は社会的損失が大きく、企業においてもその対策は大きな課題となっています。2015年12月のストレスチェック義務化により、高ストレス者が把握できるようになったものの、 医師の面談に訪れる方は全体の1%にも満たないという報告もさ...

【プレスリリース】禁煙理由の第1位「自分のためでなく、家族のため」アプリに新機能も 家族のために「卒煙」を推進する新プロジェクトを始動

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 疾患治療用プログラム医療機器としての「治療アプリ」の研究開発および治療アプリの知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)は、「 禁煙をはじめたきっかけ」 に関するアンケート調査を行いましたので、その結果をご報告いたします。     また、本アンケートの結果を踏まえ、禁煙にポジティブな気持ちで取り組み、そして卒煙に成功する 人を増やすことを目的とした “禁煙日を、記念日に” プロジェクトを開始したことをお知らせ致します。 ( 出所:「禁煙︎きっかけに関する調査」( 2018年1月、キュア・アップ実施) ) 禁煙のきっかけアンケート調査、第一位は「家族のため」  本プログラムを開始するにあたり、禁煙に取り組まれた経験のある方を対象に、禁煙を決意したきっかけについてのアンケート調査を実施しました。 (調査期間:2018年1月、対象:35~55歳の禁煙経験者、有効回答:160名)  調査の結果、禁煙に取り組むきっかけは、 「家族のため」 が1位、「節約(金銭)」が2位と回答の大半を占めました。一方、従来の禁煙訴求内容として多かった「健康のため」といった疾病予防的動機は、3位にとどまりました。    “禁煙日を、記念日に”プロジェクトとは  本プロジェクトでは、禁煙を 「ひとりで我慢するもの」 ではなく、「 誰かのために行う」「周囲のみんなが応援してくれる」 活動として再定義。 「禁煙日を、記念日に」 をスローガンに、禁煙にポジティブな気持ちで取り組む人、応援する人が増える未来を実現できるよう貢献していきます。  本プロジェクトの開始にあたり、プログラム名を「ascure(アスキュア)禁煙プログラム」から 「ascure卒煙プログラム」 に変更いたしました。「禁煙」(=禁じる)というネガティブなワードから、「卒煙」(=たばこを卒業し、新たな旅立ちを迎える)というポジティブなイメージに大きく転換することで、挑戦者・成功者を飛躍的に増やしていくことを目指します。Webサイトも全面リニューアル。周囲の人からの支援や、大切な人への思いから卒煙に成功した方々のリアルなエピソードを継続して紹介していくことで、...

【学会】第91回日本産業衛生学会@熊本にて、ランチョンセミナーを開催します!

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5月16日〜19日に熊本にて行われる 第91回 日本産業衛生学会。 企業や行政機関などで保健指導に携わる産業医・保健師の方々が一堂に会する大変大きな学会です。  −  http://www.convention-w.jp/jsoh91/ この度、貴重な機会をいただきまして 19日 12時よりランチョンセミナーを開催いたします 。 「健康経営」を第一線で推進されておられる産業医科大学 森 晃爾 先生に座長をお願いさせて頂き、 進化するテクノロジーが健康経営にどのように貢献できるのか 、国内外の最新事例も交えながら、活用事例をお伝えします。 ご興味をお持ちの方は、ぜひご来場ください! 座長: 森 晃爾 (産業医科大学産業生態科学研究所産業保健経営学研究室) 演題名: 健康経営を促進するテクノロジーの活用〜モバイルヘルス活用の実例から〜 演 者: 佐竹 晃太 (日本赤十字社医療センター内科医/株式会社キュア・アップ)           森口 翔 (Centre for Addiction and Mental Health / University of Toronto, Canada) 場所: E会場 くまもと県民交流館パレア 10F パレアホール

【メディア掲載】慶應義塾大学「塾員山脈」に掲載頂きました

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慶應義塾大学の広報誌『塾』は、慶應義塾と塾生・保護者を結ぶ、伝統ある季刊広報誌です。 その卒業生紹介コーナー「塾員山脈」にて、弊社代表 佐竹にインタビューを頂きました。 慶應義塾大学医学部に在籍していた頃の部活動のお話から、医師としての経験、起業に至った経緯、MBA取得やMPH取得の為の留学など、現在の仕事に至るまでの経緯をお話させていただきました。 詳しくはこちらをご覧ください: https://www.keio.ac.jp/ja/about/assets/juku/298/298-05.pdf

【登壇】社会的インパクト投資フォーラム2018に登壇しました

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経済的なリターンを得ると同時に、社会課題の解決も目指す社会的インパクト投資。2015年に国連で持続可能な開発目標(SDGs)が採択され、国家・世界規模の社会課題の解決に向けて、民間資本も大規模に導入する仕組みとして期待が高まっています。 少子高齢化や医療財政の深刻化など、様々な社会課題を抱える日本でも、民間資本の活用を通じた日本の包括的・持続可能な成長に繋がる手段として社会的インパクト投資が注目を集める中、東京で今年2月「社会的インパクト投資フォーラム2018」が開催されました。 弊社も社会的インパクト投資の担い手の1社として登壇の機会をいただきました。 <登壇の背景> 社会的課題を解決する事業において、多くの利害関係者に対する説明責任を果たし、加えて事業の提供価値を高めていくために、「成果の適切な評価」と「その結果を元にさらに精度を高めるPDCA」はとても重要です。しかし、そうした評価はややもすると曖昧になることが多くあります。 弊社では社会課題の解決に貢献する事業を提供することに加え、期間ごとに客観的な評価を行い、結果を踏まえたPDCAを行うことで、より高い水準に引き上げていく取り組みを行なっています。 この取り組みをご評価頂き、今回この貴重な登壇の機会をいただきました。 ・ascure(アスキュア)禁煙プログラム :禁煙の成功・不成功について、自己申告だけでなく客観的な評価も取り入れています https://www.ascure.technology/ ・ascureSPARXメンタルヘルスプログラム :メンタル・ストレス状態の改善を客観的に確かめるために、ストレスチェックやBDIといった指標を初回から2ヶ月おきに確認しています https://sparx.ascure.technology/ <社会的インパクト評価とデジタルテクノロジーの親和性> 上記のようなPDCAを回し、さらに高い社会的価値を創出できるようにするためには、結果の評価だけでなく、「なぜそのような結果になったか」「改善できる点はどこか」といった要因を特定する上で、データドリブンな分析が非常に有用です。 デジタルテクノロジーであればこれまで取得できなかったような詳細なデータを取得でき、その解析により、さらに事業を進化させる視点を得る...

【プレスリリース】「治療アプリ」のキュア・アップ、NASH(非アルコール性脂肪肝炎)治療アプリの多施設臨床試験を開始

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「治療アプリ」のキュア・アップ、NASH(非アルコール性脂肪肝炎)治療アプリの多施設臨床試験を開始 疾患治療用プログラム医療機器として「治療アプリ」の研究開発を行う株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区代表取締役社長:佐竹 晃太)はこの度、東京大学医学部附属病院 消化器内科 小池和彦教授・佐藤雅哉助教らのグループと共同で開発したNASH (非アルコール性脂肪肝炎:Non-Alcoholic Steatohepatitis)専用の治療アプリ「NASH App」の多施設での臨床試験を開始することをお知らせ致します。  本研究は、東京大学医学部附属病院にて2016年より実施していたフィージビリティ試験の結果を受け、新たに開始することとなった多施設での臨床研究となっており、引き続き臨床現場におけるエビデンス構築および製品改善を目指したものです。  【実施背景と今後の展望】    キュア・アップは、モバイルテクノロジーの進化を適用した新しい医療の形として、従来より高い治療効果を実現する個別最適化された(パーソナイライズド)医療の実現を目指しています。 具体的には、これまで介入の難しかった患者様の意識・習慣や時間帯(院外、在宅・外出時など)も含めて、幅広い患者様の生活に医療用アプリ「治療アプリ」を通して治療介入し、患者様それぞれの状態に応じた適時適切なフォローを行う仕組みの構築を予定しています。 NASH は肝硬変や肝癌に進行することが知られており、将来的にNASH を基盤とした肝癌の増加が懸念されております。肥満を背景に発症するNASH は国内に200 万人程度(予備軍は推定1000 万人程度)存在すると考えられているにもかかわらず、現状確立された治療法がなく、減量のための栄養指導や医師からの運動の励行など個々の施設の取り組みにとどまっています。  また、外来受診時の限られた時間で患者に適切な行動療法を行うことは現実的に困難であり、患者自身の治療の継続も難しいことが課題となっています。そこで、個々の患者に最適化された診療ガイダンスを外来受診時以外もアプリが継続的に行い、患者と医療従事者双方の負担を著しく増やすことなく効果を得ることがで...

【学会発表】第17回 タバコ・健康の国際カンファレンス(WCTOH)にてサテライトセッションを開催しました

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【学会発表】第17回 タバコ・健康の国際カンファレンス(WCTOH)にてサテライトセッションを開催しました  先日(2018年3月7〜9日) 南アフリカのケープタウンにて開催された 第17回 タバコ・健康の国際カンファレンス(WCTOH、World Conference on Tobacco or Health) で弊社代表 佐竹が登壇し、日本における禁煙治療と開発中のニコチン依存症(禁煙)治療アプリの現状について紹介致しました。 WCTOHは、交流と指導の機会を通じて、地域と国際的なパートナーシップを育成することを目的とした、 タバコ政策に関する世界初の国際フォーラム です。今年は過去50年の歴史の中、初のアフリカ大陸での開催となりました。 このカンファレンスには、 各国でタバコ政策において取り組みを行っている、研究者、学者、非政府組織、市民社会、科学者、医療従事者、公務員など、100を超える国々から2,000人の代表者 が集結しました。 「タバコフリー世代のための世界を結ぶ」 というカンファレンスのテーマが示唆するように、毎年700万人以上が死亡している、世界でも有数の予防可能な死因であるタバコ・喫煙に対して取り組む為に、国際的な協力は必要不可欠です。 WCTOH 2018のサテライトセッションにおいて弊社は、 「スマートフォンアプリケーションと禁煙デバイスによる新しい治療アプローチと日本でおける臨床エビデンス」 を 発表し、100人以上の方がセッションに参加くださいました。 セッション終了後、米国、韓国、イスラエル、オランダ、南アフリカ、チュニジア、カナダの研究者や学者の方々が弊社プロダクトを自国に展開することに強い関心を示していただき、弊社のプロダクトが世界的にも貢献できることを感じたとても有難い機会となりました。  各国のタバコ政策をリードする有識者との交流という貴重な機会をこのカンファレンスにおいて得ることができたことは、今後の海外展開への大きな一歩となり、さらに 「喫煙」がどこの国でも課題であり「禁煙」は極めて社会貢献性の高い解決策である ことを実感した機会となりました。

【メディア掲載:日経デジタルヘルス】“治療アプリ”の考え方をメンタルヘルスにも キュア・アップとHIKARI Labがタッグ

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弊社が先日発表した「民間法人向けモバイルヘルス(mHealth)プログラム」第2弾となる 「ascureSPARX(アスキュア・スパークス) メンタルヘルスプログラム」 。  − Webサイト: https://sparx.ascure.technology/ 認知行動療法に基づく心理ケアを「医師開発アプリ」と「オンラインカウンセリング」の組み合わせで提供する、テクノロジーを活用した新しいカウンセリングプログラムです。 現代社会で感じるストレスは多い一方、対策をきちんと行なえている方は限定的ではないでしょうか。 例えば、2015年からストレスチェック制度が義務化され、高ストレス者と診断された社員の割合は概ね全体の10%とされています。しかし、 ストレスチェックを受けた従業員のうち、医師による面接指導を受けたのは0.6%にとどまると述べられています (厚生労働省労働衛生課調べ(平成29年7月))。 ascureSPARXでは、面接・通院には気が進まない方でも取り組んで頂けるよう負担の少ない遠隔でのカウンセリングとするなど、 参加・継続しやすい仕組みを提供し、日中は仕事が忙しく中々時間が取れないといった方への対策を支援していきます 。 詳しくはこちらをご覧ください: tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/feature/15/327441/032000355/?ST=health

【メディア掲載】Mugendai 〜「治療アプリ」が明日の医療を拓く − 禁煙、生活習慣病から肺がんまで幅広い可能性〜

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イノベーションを触発するデジタルメディア 『Mugendai』に、「治療アプリ」が明日の医療を拓く―禁煙、生活習慣病から肺がんまで幅広い可能性 として掲載していただきました。 医薬品や手術といった従来の医療アプローチでは救いきれない命に、アプリやデジタルテクノロジーを活用することで見いだせる未来 を詳しく取り上げて頂きました。 加えて、この知見を活用して独自のプログラムを構築した民間法人向け「ascure(アスキュア)」についても、その可能性を取り上げて頂きました。 詳しくはこちらをご覧ください: https://www.mugendai-web.jp/archives/8197 出典: 日本IBMのWebメディア『Mugendai』

【プレスリリース】テクノロジーによる新しいメンタルヘルスプログラム「ascureSPARXメンタルヘルスプログラム」をリリース

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メンタルヘルスプログラムをキュア・アップとヒカリラボが提供開始 「ascureSPARXメンタルヘルスプログラム」 認知行動療法に基づいた医師開発アプリとオンラインカウンセリング 疾患治療用プログラム医療機器として「治療アプリ」の研究開発を行う株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)と、オンラインカウンセリングやスマートフォンアプリによる心理ケアを提供する株式会社ヒカリラボ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:清水 あやこ)は、専用アプリとオンライン遠隔指導を組み合わせた法人向けメンタルカウンセリングプログラム 「ascureSPARX メンタルヘルスプログラム」 の提供を開始したことをお知らせ致します。 「ascureSPARX メンタルヘルスプログラム」とは 心理療法の一種で、効果は実証されているものの実践が難しいと言われる認知行動療法に基づく心理ケアを「医師開発アプリ」と「オンラインカウンセリング」の組み合わせで提供する、カウンセリングプログラムです。本プログラムの専用アプリは、海外で高い評価と医学的エビデンス(※1)を有する「SPARX」を、医師とメンタルカウンセリングの専門家監修のもと日本成人向けに改良。ゲームで楽しく簡単に認知行動療法に基づいた心理ケアを実践できます。また、カウンセリングの指導経験を持った有資格者によるカウンセリングを、通院の負担がないオンラインにて定期的に実施。始めやすく続けやすいアプリとオンラインカウンセリングを密に連携させることで、取り組みやすく個々人に最適化したかたちでの支援を実現しました。  − Webサイト: https://sparx.ascure.technology 厚労省評価基準によると、高ストレス者と診断された社員の割合は概ね全体の10%とされています。しかし、ストレスチェックを受けた従業員のうち、医師による面接指導を受けたのは0.6%にとどまると述べられています(厚生労働省労働衛生課調べ(平成29年7月))。 ascureSPARXは、高ストレスであるが医師による面接は受けていない方々にも取り組んで頂けるよう、テクノロジーの力を使った新しいソリューションで、企業のメンタルヘルス対策に貢献していきます。 (※1) http://www.bmj.com/co...

「治療アプリ」の研究開発を行う 株式会社キュア・アップ、 総額約15億円の第三者割当増資を実施

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 疾患治療用プログラム医療機器として「治療アプリ」の研究開発を行う株式会社キュア・アップ(本社:東京都中央区 代表取締役社長:佐竹 晃太)はこの度、既存投資家であるBeyond Next Ventures、慶應イノベーション・イニシアティブに加え、新たに伊藤忠商事株式会社、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ株式会社、CYBERDYNE株式会社、第一生命保険株式会社 、三菱UFJキャピタル株式会社、いわぎん事業創造キャピタル株式会社、株式会社セゾン・ベンチャーズ(株式会社クレディセゾンのコーポレートベンチャーキャピタル)、ちばぎんキャピタル株式会社、みずほキャピタル株式会社を引受先とする総額15億円の第三者割当増資を実施することをお知らせ致します。 【実施背景と目的・使途】 キュア・アップは、モバイルテクノロジーの進化を適用した新しい医療の形として、従来より高い治療効果を実現する個別最適化された(パーソナイライズド)医療の実現を目指しています。具体的には、これまで介入の難しかった患者様の意識・習慣や時間帯(院外、在宅・外出時など)も含めて、幅広い患者様の生活に医療用アプリ「治療アプリ」を通して治療介入し、患者様それぞれの状態に応じた適時適切なフォローを行う仕組みの構築を予定しています。 今回の増資は、日本社会における医療・介護へのICTやAIなどの利活用に対する議論が進展する中、国家が目指している将来像と弊社の事業との親和性、加えて民間法人向け事業や海外展開の可能性などが評価され実施に至りました。 今後弊社では本資金により現在治験中の「治療アプリ」であるニコチン依存症治療用アプリについて日本初の薬事承認・保険償還を目指す他、この他の疾患についても「治療アプリ」の研究開発を進めて参ります。 また、「治療アプリ」開発で蓄積した知見を民間法人での健康増進にも活用頂けるよう、民間法人向け「モバイルヘルスプログラム」の展開も開始しました。現在提供している「ascure(アスキュア)禁煙プログラム」の他、生活習慣病やメンタルヘルス対策のプログラムも順次展開していく予定です。さらには、日本発のモバイルソリューションとして、海外への進出も進めています。 【株式会社キュア・アップについて 】 株式会社キュア・アップは、高度なソ...