【掲載情報】ミクスOnline
３月２６日、医療業界向け情報サイト「ミクスOnline」にて、弊社の減酒治療アプリが国内で初めて承認申請したことについてお取り上げいただきました。
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日本初、CureAppが「減酒治療アプリ」の製造販売承認申請
～減酒治療による健康増進をより身近に届け、 厚労省も推進するアルコール健康障害対策への貢献を目指す～ 株式会社CureApp（キュア・アップ／本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、2023年2月より実施していた減酒治療アプリ（以下、本アプリ）の治験（国内第Ⅲ相臨床試験）を完了し、主要評価項目を達成いたしましたことを既にお知らせしておりますが、この度、製造販売承認申請 を行いましたのでご報告致します 。 なお、治験結果の詳細につきましては、今後改めて国内外の学会、学術誌にて発表する予定です。現在国内において薬事承認や保険適用を受けた「減酒治療アプリ」はなく、製造販売承認申請も本アプリが日本初となります。 ※ ※自社調べ・調査年月:2024年3月 ・調査範囲： 薬事申請済または薬事承認および保険適用を受けた減酒治療アプリ 先月2024年2月に厚生労働省より飲酒に伴うリスクに関する知識の普及・推進を図ることを目的に「飲酒ガイドライン」*が正式に公開されました。国民一人ひとりがアルコールに関連する問題への関心と理解を深め、自らの予防に必要な注意を払って不適切な飲酒を減らすために活用されることを目的としています。 過度の飲酒はがん等の重篤な疾病発症の身体的リスクだけでなく、対人トラブルなどの行動面でのリスク上昇にも繋がります。このように明らかに有害な事象が想定されるにも関わらず飲酒習慣を変えず、自身での飲酒量をコントロールできない場合には、アルコール依存症が疑われます。 一方でアルコール依存症の従来の治療法は断酒が中心であり、治療を受けることには抵抗感を持つ方も多く、早期治療介入が難しいという課題もあります。近年、重篤な身体的、精神的、社会的問題にまでは至っていないアルコール依存症の方に対する新たな治療選択として” 減酒（飲酒量低減） ”を目標とした治療が国内外で広まりつつあります。先述の厚労省の飲酒ガイドラインの中でも、飲酒量による疾患発症リスクなどをもとに健康に配慮した飲酒基準などが示されました。患者さんに寄り添い医学的に適切なサポートを行うCureAppの減酒治療アプリを通し、アルコールとの付き合いに課題を持つ多くの方の健康増進に貢献することを目指して参ります。 * 参考情報： 『健康に配慮した飲酒に関するガイドライン』 https://ww
全国にいるCureAppメンバー 地域間の壁を感じずに仕事ができる秘訣とは
CureAppは以前よりリモート業務を推進していましたが、新型コロナウイルスの影響によって、よりリモート業務がしやすい仕組みの構築や環境が整備されました。 リモートでの業務が可能なので、以前よりも全国各地に住んでいる多種多様なバックグラウンドを持つメンバーを採用することができ、確実にCureAppの人材強化へとつながることになりました。実際にメディカル本部の社員20名のうち、6名が関東圏以外のメンバーとなっています（2024年3月時点）。 では、リモートによるCureAppでの働き方はどのようなものなのか。 実際にリモートでの業務を経験してみてのやりがいや苦労などについて全国各地で働くメディカル本部の社員3人と、メディカル本部 部長である中川にも話を聞きました。 インタビューメンバー紹介 そして、インタビューの前にCureAppのメディカル部の構造を少し説明します。 CureAppのメディカル本部の組織体制および主な業務内容 CureAppのメディカル本部は、大きく臨床開発部・信頼性保証部・メディカル推進部の３部門に分かれており、その中でさらに薬事戦略や安全管理、品質マネージメント、学術などより専門的なグループに細分化されCureApp全体の医療体制を支えています。 バックグラウンドも居住地もざまざまな ーー簡単にバックグラウンドと担当業務など、自己紹介をお願いします。 角谷 ：メディカル本部にて信頼性保証部 品質マネジメントグループに所属している角谷です。前職では安全管理を行なっており、品質管理をやってみたいと考えCureAppに転職しました。 市来原 ：臨床開発部に所属している市来原です。前職では臨床検査技師として、病院勤務をしていました。その後SMO（治験施設支援機関）の治験コーディネーターとして病院で働いていましたが、家族構成が変わったことや治験を依頼する側に興味が湧いたことをきっかけにCureAppに転職をしました。 岡 ： メディカル本部 信頼性保証部 安全管理グループに所属している岡です。過去にCROの業界でデータマネジメントや安全管理関係に10年ほど勤めていました。その後大学病院で治験の補助などを経験したのち、結婚し環境の変化があったことや正社員として働きたいと思ったことをきっかけに、CureAppに入社しました。 ーー主にリモートでの業務だと思
第5回 IP BASE AWARD スタートアップ部門 奨励賞受賞 〜CureApp開発担当者と知財担当者が授賞式に参加〜
〜医療領域での知財戦略とITソフト領域での知財戦略を融合させた知財活動を評価〜 CureAppは、第5回 IP BASE AWARD スタートアップ部門にて奨励賞を受賞したことを受け、当社開発統括取締役と知財チーム担当者が3月1日に行われた授賞式に参加しました。 IP BASE AWARD とは、特許庁・知財功労賞の登竜門として位置づけられており、今回で5回目を迎えます。スタートアップの知財活動および知財支援活動を奨励し、スタートアップによる知財活用や支援者による知財支援、スタートアップ知財エコシステムへの取り組みを後押しすることを目的とするものです。 今回、授賞式に参加した当社開発統括取締役の鈴木と知財チーム担当者である酒井と山本に感想を聞きました。 鈴木晋（開発統括取締役・医師） CureAppを佐竹晃太（代表取締役社長・医師）と共同創業。医師であり最高開発責任者として、技術から医学的コンテンツ、医療機器開発、情報セキュリティ、デジタルトランスフォーメーションなど広く会社全体を指揮し、現在は開発統括取締役を務める。また、現在も臨床現場にて一般内科診療を行う。 酒井康徳（法務部長 / 弁護士） 弁護士資格取得後、大手医療機器メーカーで法務と新規事業企画を兼務。2021年10月よりCureAppに参画。現在、法務部長を務め、法務・コンプライアンス、知財、セキュリティ、資金調達・IPO等に幅広く関与。 山本也寸子（法務・知財） 事務機器メーカー、化粧品メーカーでの知財業務を経て、2023年3月より現職。CureApp法務部で知財全般を担当。 Q.奨励賞受賞の率直な感想を教えてください。 鈴木 ：創業時から知財に関しては意識して取り組んできていたので、今回評価いただけたことを誇らしく思います。 山本 ：CureAppは創業当初から創業者や歴代の社員らの挑戦により、新しい産業分野を開拓してきました。その創意工夫を保護できるのが知的財産権なので、取り組みを評価して頂き、光栄に思っています。 酒井 ：CureAppはメディア露出も多く、今までも様々な賞を受賞させていただいていますが、知財関連で対外的に表彰されたのはこれが初めてなので、CureAppの知財力を評価いただけたのだと嬉しく思います。 Q.実際に授賞式に参加してみてどうでしたか。 鈴木 ：今回改めて知財に携わる
【掲載情報】日経Gooday
3月11日公開の日経Gooday 血圧のお悩み タイプ別解消法『高血圧の薬には「自分に向くタイプ」がある』 第3回 医師が処方する「治療用アプリ」もセルフケアをサポートにて、 CureApp HT 高血圧治療補助アプリ について詳しく紹介いただいております。
