ニュース - CureApp, Inc.

先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、 厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得 られました。 朝日新聞にて掲載されましたので、お知らせさせて頂きます。 朝日新聞 禁煙アプリ＝医療機器 初承認へ https://www.asahi.com/articles/DA3S14519387.html

先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、 厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得 られました。 毎日新聞 及び 毎日新聞オンラインにて、掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 禁煙治療アプリを国内初了承　厚労省専門部会　ニコチン依存症患者に24時間体制で“助言” （6月19日速報） https://mainichi.jp/articles/20200619/k00/00m/040/277000c 禁煙治療アプリ承認　国内初長期的に効果 （6月20日朝刊） https://mainichi.jp/articles/20200620/ddm/012/040/106000c

先日、弊社「ニコチン依存症治療アプリ」の薬事承認について、 厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得 られました。 日本経済新聞（6月20日付け朝刊１面 ） 及び日本経済新聞オンラインにて、掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 【日本経済新聞】 禁煙治療に「デジタル薬」 アプリが初の薬事承認へ（6月19日掲載） https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60553680Z10C20A6MM8000/ 「デジタル薬」初の実用化 禁煙治療アプリ、厚労省が薬事承認へ （6月20日掲載） https://www.nikkei.com/article/DGKKZO60553680Z10C20A6MM8000/

先日弊社「ニコチン依存症治療アプリ」が 厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得られたことを受け、NHK NEWSにて放映されたとともに、NHK NEWS WEBにて掲載されたことをお知らせさせて頂きます。 【NHK　NEWS　WEB】 禁煙治療用のスマホアプリ 医療機器として国内初承認の見通し https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200619/k10012477601000.html

医師が処方する「治療アプリ」として国内初の薬事承認へ  CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCOチェッカー  厚労省薬食審の医療機器・体外診断薬部会が承認を了承 株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、新医療機器としてCureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCO チェッカーの薬事承認申請を行なっておりましたが、2020年6月19日（金）に開催された厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 医療機器・体外診断薬部会での審議の結果、部会の了承が得られましたことをご報告いたします。 疾患治療のために医師が患者様へ処方する「治療アプリ」は新しい治療法として国内外で注目が高まり、すでに海外では国の承認を得て保険償還されるかたちで実際に患者様へ処方をされ始めています。本日、弊社のニコチン依存症治療アプリの薬事承認が部会で了承を得たことで、国内では初となる治療アプリが誕生することとなります。 ニコチン依存症治療アプリ開発の経緯と意義 ニコチン依存症は薬物依存症の一つで、ニコチンに対し「身体的依存」と「心理的依存」を有します。離脱症状を伴う身体的依存には禁煙補助薬が有効ですが、心理的依存には従来の禁煙治療では診療時以外に医療者が治療介入することは難しく、患者様は孤独な戦いを強いられるという課題がありました。 このような実情をIT 技術で解決するため、CureApp SC ニコチン依存症治療アプリ及びCO チェッカーは開発されました。禁煙外来での診療と本品による治療介入に加え、禁煙外来での通院（12 週）が終了した治療開始後24 週まで本品による治療介入を行うことで、正しい知識の定着と行動変容を促し、患者様の禁煙治療をサポートします。 本品の治験の概要についてはこちらをご確認ください https://cureapp.blogspot.com/2019/05/2019.html 株式会社CureApp について 株式会社CureApp は、高度なソフトウェア技術と医学的エビデンスに基づいた疾患治療用プログラム医療機器創出に向け、研究開発を行い、製造販売を目指すMedTech ベンチャーです。「アプリが病気を治療する効果を持つ」という新しい医療サービスを日本で初めて実現するために、病気を治療するアプリである「治療ア

先日CureAppが、世界経済フォーラムのテクノロジーパイオニアに選出されたことを受け、THE JAPAN TIMESに「Japan’s CureApp and Abeja make WEF’s list of 100 tech pioneers」として弊社CEO 佐竹のコメント共に掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 THE JAPAN TIMES Japan’s CureApp and Abeja make WEF’s list of 100 tech pioneers https://www.japantimes.co.jp/news/2020/06/17/business/corporate-business/abeja-cureapp-world-economic-forum/#.XunqEmr7Q_U

弊社が先日発表した 減酒支援アプリ について、「次の標的は飲酒習慣、治療用アプリのCureApp」と題し、Beyond Healthに掲載されましたので、お知らせさせて頂きます。 Beyond Health 次の標的は飲酒習慣、治療用アプリのCureApp https://project.nikkeibp.co.jp/behealth/atcl/news/weekly/00013/

世界経済フォーラムは、農業からヘルスケアまで様々な産業の発展をリードし、またサスティナビリティをはじめとする様々な課題に取り組む最も有望な企業100 社余りを、2020 年のテクノロジー・パイオニアに選出したことを発表しました。 今回選出されたテクノロジー・パイオニアの多くは、世界の新型コロナウイルスへの対応に役立つ技術を提供しています。 株式会社CureApp は新たな治療法の選択肢となる、医学的エビデンスに基づいたモバイル医療機器(DTx：治療アプリ)の開発を通してヘルスケア・医療分野への貢献が評価され、本年度のテクノロジー・パイオニアに選出されました。 テクノロジー・パイオニア受賞企業の一覧は、 こちら からご覧いただけます。 東京都に本社を置く株式会社CureApp（佐竹晃太 代表取締役・MD/MPH/MBA、鈴木晋 取締役・MD）は、臨床アプリの研究・開発を通じて「治療」の未来を拓く治療アプリのパイオニアとして、数百社の候補企業の中から 世界経済フォーラムのテクノロジーパイオニアに選出 されました。 CureAppの治療アプリは、テクノロジーの力とヘルスケア専門家の豊富な医学的知識を駆使し、個々の症例に合わせてパーソナライズした有効な治療指針を提供します。患者の意識向上や行動変容による生活習慣の改善を促し、症状を劇的な改善へと導くことが期待されます。 CureAppは、日本で初めて治療アプリの臨床スタディを立ち上げた、業界の先駆的企業です。2019年には、同社初のニコチン依存症患者向け治療アプリのPhase III大規模ランダム化比較試験（RCT）を完了しています。同製品は現在、治療アプリとしては日本で初めて薬事承認を申請中です。CureAppは現在、高血圧やNASH（非アルコール性脂肪肝炎）患者のための治療アプリの開発と臨床試験も実施中です。昨年には米国支社を設立し、日本市場で培った先進性を生かしてグローバルへの進出にも取り組んでいます。 世界経済フォーラムのテクノロジー・パイオニアとは、新しいテクノロジーやイノベーションの設計・開発・実装を通じてビジネスや社会に大きなインパクトをもたらすと期待されるスタートアップ企業を、世界中から選出するものです。テクノロジー・パイオニアのコミュニティは、世界経済フォーラムにおけるスタートアップ企業の一大コミュニテ

CureApp、依存症治療で国内を代表する国立病院機構久里浜医療センターとアルコール依存症向け治療アプリの共同研究を開始 〜アルコール関連障害の将来的な解決を目指す〜 医療機関向け「治療アプリ」の研究開発及びその開発知見を活用した法人向けモバイルヘルスプログラムを提供する株式会社CureApp（本社：東京都中央区　代表取締役社長：佐竹 晃太）は、多量飲酒者の減酒を支援するアプリを開発し、独立行政法人国立病院機構 久里浜医療センターと共同研究を開始いたします。今回の臨床研究に用いる支援アプリは今後エビデンスを蓄積し、禁煙、生活習慣改善に続くCureAppの事業におけるパイプラインの一つに位置付けることを目指します。 【臨床研究の背景】 飲酒は喫煙、不適切な食習慣、運動不足と並んで、健康に大きな影響を与える生活習慣の一つです。アルコールの有害な使用は本人の健康を損なうだけでなく、労働生産性の低下や自動車事故、犯罪の増加など社会的にも多大な悪影響を与えます。経済的な観点においても、関連疾病の医療費や早世・飲酒者の労働効率の低下による労働損失等、アルコール依存症による経済損失は約4兆1500億円にのぼるとの報告 *1 があります。 日本にはアルコール依存症の予備軍である危険な飲酒者が1036万人いるとされています。 *1 しかし、2000年に始まった健康日本21 では様々なアルコール対策を実施したものの目標を達成できず *2 、2013年にはアルコール問題の発生予防・進行予防・再発予防のための計画策定と実 施を定めた「アルコール健康障害対策基本法」が制定されました。また、2015年に国連サ ミットで採択されたSustainable Development Goals（SDGs, 持続可能な開発目標）にも、アルコールの有害な摂取の防止・治療強化が含まれています。 このように日本、世界で対策の必要性が注目されるアルコール問題ですが、危険・問題がある飲酒者のうち、実際に支援・治療を受ける者は一部に留まります。日本の総合病院で行われた調査では、調査参加者の78.3%は減酒したいと回答しましたが、実際に減酒の指導や助言を受けたことがある者は22.3%に留まりました *3 。 また、より問題の大きいアルコール依存症においては、専門的な治療を受けている者はわずか3.2%にす

慶應義塾大学医学部呼吸器内科教室とCureAppが共同開発し治験を行なったニコチン依存症治療アプリ「CureApp禁煙」について、日本経済新聞（2020年6月8日夕刊）と電子版に掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 日本経済新聞 電子版 禁煙治療アプリの効果実証　慶応大、長期の継続確認 https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60087640Y0A600C2910E00/

最新クリニック総合情報誌 クリニックばんぶう (CLINIC BAMBOO)にて弊社CEO 佐竹 晃太のインタビューが掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 最新クリニック総合情報誌 クリニックばんぶう (Vol.470 2020年5月号） 医療界のアプリ動向 治療でアプリを「処方」する時代に！？ アプリは医療界をどう変える？

弊社が行なっている 「とよなか卒煙プロジェクト」 について、毎日新聞と英語版 The Mainichi (2020年5月30日) に掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 毎日新聞 「コロナを機に禁煙」挑戦者が急増中　行政もアプリで手助け https://mainichi.jp/articles/20200530/k00/00m/040/106000c The Mainichi Western Japan city's quit-smoking program proving hit amid coronavirus pandemic https://mainichi.jp/english/articles/20200530/p2g/00m/0fe/048000c

弊社が行なっている「とよなか卒煙プロジェクト」について、神戸新聞(2020年5月27日 夕刊６面)に掲載されましたのでお知らせさせて頂きます。 神戸新聞 禁煙挑戦　コロナで急増　重症化リスク「やっぱり不安」通院避け「オンライン指導活況」