ニュース - CureApp, Inc.

  今年創業10年となるCureAppは、2020年に日本で初となる治療アプリ（ニコチン依存症向け治療アプリ）をリリース。2022年には高血圧症向け治療アプリも上市された。 社員数も250人規模まで成長する中で、組織運営は決して順風満潮なことばかりではなかった。約1年前にVPoE (Vice President of Engineering)として入社した田邉は、入社当時、組織がある構造上の課題を抱えていたと話す。現在はその課題点を明らかにし、組織改革を行ったことで良い方向に向かうようになった。 どのように改革を進めていったのか。また、ホームページに掲げるエンジニア採用ページのメッセージ（ OUR TEAM ）に込めた想いについて共同創業者の一人である鈴木と、VPoEの田邉に聞いた。 鈴木晋 開発統括取締役／医師 慶應義塾大学医学部在学中にプログラミングを習得、起業も経験。株式会社カヤックの技術留学制度、東京大学医科学研究所でのゲノム解析で開発技術を蓄積。CureAppを佐竹と創業し、現在は開発統括取締役として技術選定から開発・運用まで開発全般を指揮しながら、診療の現場にも立ち続けている。 田邉裕貴 VPoE (Vice President of Engineer) 新卒でヤフーに入社し新規アプリやヤフー地図アプリのリニューアルなどを行う。その後 VR スタートアップの立ち上げや EdTech 企業で開発組織立ち上げなどを経験して 2022 年に CureApp へ入社。Firebase と Google Workspace の GDE (Google Developers Expert) として Google 技術のエバンジェリスト活動も行っている。 ――簡単に自己紹介からお願いします。 鈴木 ：CureAppの共同創業者の鈴木です。会社では治療アプリの開発を率いてきました。私は元々医師ということもあり、どうしたら治療効果を高められるかという企画的な部分にも関わっています。開発全般を見ているというのが、現在の私の仕事内容になります。 田邉 ：最初に入社したのがヤフー株式会社で、地図アプリのリニューアルプロジェクトや新規アプリの開発などを経験してきました。その後はVRスタートアップを起ち上げや、EdTech企業でエンジニアリングマネージャーをしていました。当時、3人

  CureApp × Goodpatchによる合同勉強会 治療アプリで新しい医療に貢献するCureAppと、デザインカンパニーである Goodpatch が協働し、2023年3月より合同勉強会を始めました。 ヘルスケアデザインの社会的なニーズが高まるなか、健康、医療、デザインに関するお互いの知見を共有し、議論を重ねることで、より品質の高いデザインを目指します。 第4回はCureAppの小林 啓がファシリテーターとなり、ヘルスケアプロダクトの開発で何らかの形で関わる「 医師とは何か？ 」について、医療の専門家ではない方たちに紹介しました。 Goodpatchがファシリテーターを務めた第3回「UXデザインの最初の一歩としてのユーザーリサーチ」は、Goodpatchのサイトで報告されています。 医師になるプロセス 医師になるためには医学部6年間を卒業し、医師国家試験に合格して医師免許を取得する必要があります。そして初期研修2年間を修了後、専門の診療科の医師として働くのが大半の医師の就職プロセスです。 内科や外科など自分がどの診療科の医師になるかはほぼ自分の裁量で決めることができ、途中で診療科を変えることも法律的な制限などはありません。 医師の仕事 医師の最も特徴的な業務は患者の診療です。医師として目の前の人に対峙した瞬間から、その人の健康と生命に責任を負うことになります。 診療は大きく診察→検査→治療というプロセスにわかれ、情報収集と評価を繰り返すことで患者に応じた治療を臨機応変に展開します。 医療の手段の価値はエビデンスで規定されており、厳密な研究デザインで統計的に有効であることに重きを置いています。 ただし、治療の全てがエビデンスで決まるわけではなく、経験とエビデンスの組み合わせで最適化していくのが現状です。 また、治療は医師一人で行うものではなく、さまざまな医療スタッフや患者家族と連携することで、その人にとっての最善の手段を模索し続けています。 また、医師の仕事は診療だけでなく、教育、研究、病院経営、公衆衛生など多岐に渡り、社会全体や未来の医療に対する責務も請け負っています。 医師の多様性 医師の特徴についてさらに深めていくと、いかに多様であるかについて気付かされました。 超多忙な最前線で診療に従事する医師もいれば、診療のウエイトを減らして他の仕事をする医師

今月発売の「財界」および「財界ONLINE」にて、『 「投薬、手術に次いでアプリで治療を」 キュア・アップ社長・佐竹晃太氏の〝治療アプリ〟戦略 』と題し弊社代表佐竹のインタビューが掲載されました。治療アプリの概要やスマート療法の意義についてお話しております。 財界 「投薬、手術に次いでアプリで治療を」 キュア・アップ社長・佐竹晃太氏の〝治療アプリ〟戦略

 株式会社CureApp（キュア・アップ / 本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、民間法人向けオンラインモバイルヘルスケアプログラムである「ascure卒煙プログラム（以下、ascure卒煙）」、「ascure重症化予防（血圧コース）」および「ascureDr.受診勧奨（血圧コース）」において、新たに大阪市を含む自治体・健康保険組合・企業などにおける導入実績が350法人に到達したことをご報告いたします。また、そのうち健康保険組合の契約数は267組合となります。 　 　弊社のプログラムが多くの自治体、健康保険組合、そして企業に導入され、それぞれの参加者の禁煙成功や生活習慣の改善に寄与できていることに、深い喜びを感じております。同時に、今後も個々の生活習慣に合わせた丁寧な指導を提供し、最新のテクノロジーの進化を活用して、一人でも多くの参加者の健康増進に寄り添い続けたいと考えております。 ascure卒煙プログラムとは 　民間法人向け「ascure卒煙プログラム」は、弊社の医療機器プログラムである治療アプリ開発の知見を活かし開発した完全オンラインの禁煙モバイルヘルスプログラムです。 　従来の禁煙外来・禁煙プログラムが持つ課題に対し、「医師開発アプリ × オンライン指導 × OTC禁煙補助薬の自宅配送」を組み合わせた全く新しい禁煙ソリューションを提供しています。 　従来の禁煙外来では3ヶ月間で5回の通院負担や、通院と通院の合間は自身の力で取り組まなければならない「孤独な戦い」が禁煙継続の障害となるなど、自宅や勤務時などでの心理面のサポートに多くの課題がありました。 　当プログラムは、看護師や薬剤師などの医療資格を持ち、さらに育成プログラムを経て専門知識を持った指導員が丁寧にオンライン面談を行います。加えて専用のアプリからも毎日参加者個人に合わせたアドバイスを提供し、薬では対処しにくい心理面においても手厚いサポートが可能となります。また、禁煙の失敗（再喫煙）が多いとされる3〜6ヶ月の期間を長期的に支援することにより、プログラム終了後における禁煙継続にも寄与します。 ▼ascure卒煙プログラムWebサイト https://sc.ascure.technology/ ascure重症化予防（血圧コース）とは 「ascure重症化予防（血圧コース）」は主にスマート

〜大阪市民の子どものための禁煙を支援、参加者負担ゼロで募集を開始〜 株式会社CureApp（キュア・アップ / 本社：東京都中央区 代表取締役社長兼医師：佐竹 晃太、以下、当社）は、大阪市のICTを用いた禁煙支援事業「おおさかチャチャっと卒煙」において、当社の完全オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」の提供を開始しました。 　 「おおさかチャチャっと卒煙」（以下、本事業）は、大阪市が大阪・関西万博に向けた市内全域の路上喫煙禁止に合わせ実施しているICTを用いた禁煙支援事業です。本事業を通し、禁煙へ取り組む機運の醸成、大阪市内在住の禁煙を希望する子育て層・妊婦の禁煙の達成と子どもの受動喫煙を防ぐことを目的としています。大阪市内に在住している満20歳以上の方で、対象要件を満たす方は、参加者負担ゼロで当社の完全オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」をご利用いただけます。 参加申し込みサイト https://osaka-city-kinen.jp/sotsuen 「おおさか チャチャっと卒煙」の概要 本事業で提供するascure卒煙プログラムとは 　 民間法人向け「ascure卒煙プログラム」は、弊社の医療機器プログラムである治療アプリ開発の知見を活かし開発した完全オンラインの禁煙モバイルヘルスプログラムです。 　従来の禁煙外来・禁煙プログラムに加え、禁煙希望者の選択肢を増やすために「医師開発アプリ × オンライン指導 × OTC禁煙補助薬の自宅配送」を組み合わせた全く新しい禁煙ソリューションを提供しています。 　従来の禁煙外来では、通院する場合3ヶ月間で5回の通院の手間や、通院と通院の合間は自身の力で取り組まなければならない「孤独な戦い」が禁煙継続の障がいとなるなど、自宅や勤務時等において心理面での更なるサポートが必要でした。 当プログラムは、看護師や薬剤師などの医療資格を持ち、さらに育成プログラムを経て専門知識を持った指導員が丁寧にオンライン面談を行います。加えて専用のアプリからも毎日参加者個人に合わせたアドバイスを提供し、薬では対処しにくい心理面においても手厚いサポートが可能となります。 　また、禁煙の失敗（再喫煙）が多いとされる3〜6ヶ月の期間を長期的に支援することにより、プログラム終了後における禁煙継続にも寄与します。 ascure卒煙の自治体との過去

  CureApp代表取締役社長 佐竹のインタビューが週刊新潮（10月12日号掲載）およびデイリー新潮（10月17日公開）に掲載されましたのでお知らせいたします。 週刊新潮・デイリー新潮 「行動変容」を促す治療アプリで医療を変える――佐竹晃太（CureApp代表取締役社長・医師）【佐藤優の頂上対決】

先日当社が発表した治療アプリを用いたスマート降圧療法についての内容がCareNetに掲載されましたのでお知らせいたします。 CareNet （10/16公開） 高血圧治療補助アプリで8mmHgも降圧、治療効果のある患者とは

今年の異常な猛暑で起こった血圧の変化 ー夏の冬型化が起こっていた？ー 急激に寒くなる秋冬は塩分過多と室内温度差に要注意 株式会社CureAppは9月26日(火)に、高血圧症向け治療アプリを用いたスマート降圧療法における実臨床データの発表を行いました ※1 。その中で、スマート降圧療法を実際に導入されている野村医院の野村和至院長にご登壇いただき、スマート降圧療法を利用した患者さんの感想やデジタル化を推進することで変わった医療現場についてお話しいただきました。 　また、最近の血圧トピックとして 猛暑だった今年だからこそ起こった血圧変化 とこれから 秋冬にかけて気をつけるべきこと もレクチャーいただきましたので、その内容をご紹介します。 血圧の季節変動と近年の傾向 　血圧は通常、冬に上昇し夏に低下することが知られており、治療中の高血圧患者において、血圧値は1月中旬から下旬が最も高く、7月下旬〜中旬が最も低いと言われています。季節の中で最も高い血圧値と最も低い血圧値を比べると、収縮期血圧で6.7mmHg、拡張期血圧で2.9mmHgもの差があります ※2 。しかし、今年の特別な猛暑の中で、血圧が上昇する人が多く感じたと野村先生は話されます。その理由として、下記が挙げられます。 ・脱水・熱中症予防のための塩分過剰摂取 高血圧学会でも高血圧の人は原則として夏でも適切な減塩が必要と言及している ※3 。夏の塩分過剰摂取については2〜3年前からよく言われていることである ※3 。 ・猛暑・コロナ禍の閉じこもりによる発汗減少、運動不足や肥満 　今年の8月は観測史上初の31日連続真夏日となり、危険な暑さが続いた。それによる外出控えやコロナ禍の影響で運動不足が続き、血圧が上昇する要因となったのではないか。 ・室内外の気温差による身体的なストレス 　外出を控えることにより、1日中涼しい環境にいることが多くなった。涼しい環境から外に出ることで血圧の変動が起こり、夏の冬型化が起こっているのではないか。 秋〜冬にかけてこれから備えるべきこと 　つい直前まで真夏日が続いていましたが、10月に入ってから朝晩は急に冷えるようになってきました。今後、秋から冬にかけて徐々に血圧が上昇していきます。夏に比べて発汗が少なく、鍋物など塩分の多い食事が増えることや、運動不足になりがちで体重が増えてしまうことが要因と

  10 /10(火) TBS 「ひるおび」にて、CureAppの高血圧症向け治療アプリを用いた「スマート降圧療法」について放送されましたのでお知らせいたします。 高血圧治療についてはこちらをご覧ください： https://cureapp.co.jp/productsite/ht/media/lp02/?utm_source=owned&utm_medium=site&utm_campaign=dtc_202309othersite_nhktvintrohtw3

  インパクトスタートアップ育成支援プログラム 「J-Startup Impact」に選定されました 〜既存医療の直面する医療格差、医療財政等の社会課題をテクノロジーの力で解決する〜 株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、経済産業省が運営するインパクトスタートアップ育成支援プログラム「J-Startup Impact」に選定されましたことをお知らせいたします。 CureApp 代表取締役社長 佐竹晃太 コメント 　 　この度、「J-Startup Impact」に選定いただいたことを大変光栄に思います。 　当社は、IMM(Impact Measurement Management)としてインパクトをKPI、事業戦略に反映する経営を実践し、インパクトの創出と事業成長を両立することを強く志向しているスタートアップです。 　多岐にわたる医療課題の解決を通じて、「全ての人が安心していつでも良質な医療を享受できる社会」の実現に、より一層深く貢献してまいります。また、持続可能な経済成長を実現するキープレイヤーとしての責任を全うし、J-Startup Impact選定企業として、他企業に対し模範となるべく、精進いたします。 「J-Startup Impact」の概要と選定企業への期待 　 インパクトスタートアップとは、社会的・環境的課題の解決や新たなビジョンの実現と、持続的な経済成長をともに目指す企業であり、岸田政権が掲げる「新しい資本主義」の考え方を体現する存在として注目されはじめています。 　経済産業省ではこれまで、イノベーションの担い手であるスタートアップへの支援を目的に、官民一体となって集中的に支援を行う「J-Startup」プログラムを運営してきましたが、本年度よりインパクトスタートアップに対する認知向上や支援の気運醸成に向けて、潜在力の高いインパクトスタートアップへの集中支援を行う「J-Startup Impact」を設立し、ロールモデルとなることが期待される 30 社を選定しました。 　J-Startup Impact として選定された企業は、国内外の大規模イベントへの出展支援、海外現地支援、入札機会の拡大、民間企業とのマッチングといった J-Startup における支援に加え、インパクトの測定・管理やグローバル認証取得等に関す

先日9/30(土) NHK サタデーウォッチ9にて、CureAppのスマート降圧療法について放送されましたのでお知らせいたします。 高血圧治療についてはこちら： https://cureapp.co.jp/productsite/ht/media/lp02/?utm_source=owned&utm_medium=site&utm_campaign=dtc_202309othersite_nhktvintrohtw3